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高齢者専門病院のフレイル有病率は16.6% 順天堂大学の研究グループ

順天堂大学医学部の研究グループはこのほど、臨床検査技師などの多職種が参加して実施したフレイル実態調査の結果をまとめた。順天堂東京江東高齢者医療センター(東京都江東区)の65歳以上の外来患者を調べたところ、加齢による心身の活力低下で要介護リスクが高まったフレイルの状態に16.6%が該当した。
同大学の浅岡大介教授らのグループは、同医療センターでフレイルに関する前向きコホート研究(JUSTICE研究)を進めている。今回まとまったのは、2020年に改訂されたフレイルの診断基準(J-CHS)でフレイルの有病率やリスク因子を検討・評価した研究成果。
J-CHSでは体重減少や筋力低下、歩行速度など5項目のうち、3項目以上が該当した場合にフレイルと判断する。自立歩行が可能な65歳以上の内科外来患者約1000人について検討したところ、16.6%がフレイルの状態にあった。一般の地域住民を対象とした過去の研究の有病率7.4%より高い結果となった。
グループはまた、フレイルと判断された172人とそれ以外の867人について、年齢や性別、生活習慣、併存疾患などのリスク因子を群間比較した。臨床検査技師が呼吸機能検査などを行った結果、フレイル群は非フレイル群に比べ、拘束性換気障害、BIAで算出される位相角(PhA)が高値となった。
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