キャリア・学び2026.08.24 05:00

知りたい！取りたい！　資格・認定　［第11回］

日本睡眠学会専門検査技師

日本睡眠学会は、睡眠検査に関する専門的な知識や技術を備えた「専門検査技師」を認定している。受験資格は、〈1〉医師、歯科医師、臨床検査技師、看護師などの免許取得後に実務経験があること（臨床工学技士は対象外）〈2〉日本睡眠学会の会員歴1年以上〈3〉同学会または関連する国際睡眠学会の定期学術集会に1回以上参加〈4〉同学会が実施する睡眠医療・技術セミナーを修了〈5〉指導者の下で睡眠ポリグラフ検査（PSG）など睡眠検査に1年以上従事していること―など。異なる睡眠障害5症例の症例報告書の提出も求められる。 試験は、筆記試験と面接試験を実施。筆記試験は共通問題50問と専門問題50問で構成され、PSG判定ではAASM（米国睡眠医学会）のPSGスコアリングマニュアルも出題範囲となる。資格の更新は5年ごと。 2026年4月30日現在の認定者数は611人。内訳は男性148人、女性463人で、平均年齢は44.9歳。最高齢は80歳、最年少は25歳となっている。医師や歯科医師も受験資格があるが、有資格者の約90％は臨床検査技師で、一部を看護師が占めている。 表：過去5年の受験者数と合格者数・合格率 ■ 日程（2026年度） 試験日：2026年4月4日（土）、秋葉原コンベンションホール ■ 費用 申請料3万円、認定交付料1万円。 教えて！ 日本睡眠学会専門検査技師 （回答） 日本睡眠学会専門検査技師 委員長（久留米大学医学部医療検査学科） 八木 朝子氏 ―認定制度の特徴や受験者の傾向を教えてください。 専門検査技師には、PSGや反復睡眠潜時検査（MSLT）を適正に実施し、その結果を解析・判読する能力が求められます。さらに、睡眠医療の基礎知識に加え、検査中に起こり得る危険な不整脈やてんかん発作などへの対応についても理解しておく必要があります。 認定制度の特徴は、他の認定資格と比べて比較的早く挑戦できることです。臨床検査技師として1年以上の実務経験があり、睡眠検査にも1年以上携わっていれば受験資格を得ることができ、20代でも挑戦できます。時折、「一晩通して行う監視PSGを担当していなければ受験できない」「睡眠検査の専従でなければ受験できない」と思われている方がありますが、そのようなことはありません。機器の装着や解析、判読など睡眠検査に一定程度携わっていれば受験資格を満たすケースもあります。 ―認定取得者はどのような活躍が期待されていますか。 睡眠検査は、生理検査の集合体ともいえる検査です。脳波、心電図、呼吸など、さまざまな生体情報をもとに総合的に評価します。検査のデータだけでなく所見も含めて医師に情報提供することで、診断や治療に貢献できます。自分が解析・判読した結果が患者さんの診療に役立っていることを実感でき、医師との信頼関係を築くことができます。 また、タスクシフト・シェアの推進により、CPAP（持続陽圧呼吸療法）導入時の陽圧調整は、医師の指示の下で臨床検査技師が担える業務として明確に位置付けられました。CPAP外来では、装置の使用状況やマスクの装着について患者さんに確認するなど診療補助や睡眠衛生指導の役割を担います。患者さんからも頼りにされる存在になれると思います。 ―認定に関心がある臨床検査技師にメッセージをお願いします。 2026年6月に施行された改正医療法では、標榜可能な診療科に「睡眠障害」が追加されました。睡眠医療の裾野がさらに広がり、睡眠検査の需要も高まることが期待されています。睡眠検査は終夜PSGだけではなく、日中に行う検査もあります。興味がある方はまず、勤務先や近隣の医療機関で行われている睡眠検査を見学することから始めてみてもよいでしょう。知識や経験を積み、ぜひ専門検査技師にも挑戦していただきたいと思います。 日本睡眠学会専門検査技師の詳細はこちら

業界ニュース2026.08.24 06:10

第32週、手足口病が3週連続減少

週刊 感染症サーベイランスレポート　#2026年第31･32週（2026.7.27 -8.9）

2026年第31週の全国的なトレンド 2026年第31週（7月27日～8月2日）の急性呼吸器感染症（ARI）の定点当たり報告数は44.96（報告数16万7420例）で、前週から増加しました。前週を上回った都道府県は38都道府県でした。急性呼吸器感染症定点から報告される疾患では、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は1.70、インフルエンザは0.37でした。 インフルエンザは第26週以降、増加が続いています。COVID-19も前週から増加 しました。入院サーベイランスでは、インフルエンザの新規入院患者数は57例で前週から10例増加し、COVID-19は268例で27例増加しました。 小児科定点では、RSウイルス感染症は0.51、咽頭結膜熱は0.30、A群溶血性レンサ球菌咽頭炎は1.37、感染性胃腸炎は3.43でした。RSウイルス感染症、咽頭結膜熱、A群溶血性レンサ球菌咽頭炎、感染性胃腸炎はいずれも前週から増加しました。一方、 水痘は0.26で3週連続、手足口病は6.03で2週連続、伝染性紅斑は0.04で3週連続の減少 となりました。ヘルパンギーナは1.59で前週から増加しています。 基幹定点では、マイコプラズマ肺炎の定点当たり報告数は0.35で、2週連続で減少しました。 また、エムポックス クレードは、クレード1bが7例報告されています。 都道府県別の発生動向 都道府県別では、 インフルエンザ は 沖縄県（2.20） 、 青森県（1.52） 、 埼玉県（0.89） 、 COVID-19 は 島根県（6.30） 、 山口県（6.00） 、 愛媛県（5.53） が多くなっています。 小児科定点では、RSウイルス感染症は沖縄県（3.54）、鹿児島県（2.19）、福岡県（1.56）が上位です。 手足口病 は 山形県（15.04） 、 群馬県（15.00） 、 岩手県（12.81） 、ヘルパンギーナは群馬県（5.04）、山形県（3.73）、三重県（2.93）が多くなっています。マイコプラズマ肺炎は群馬県（2.00）、埼玉県（1.25）、愛知県（1.20）が上位です。 表1 第31週における主要感染症の定点当たり報告数（全国） 主要感染症 定点当たり報告数 前週からの増減 インフルエンザ 0.37 ↑ COVID-19 1.70 ↑ 感染性胃腸炎 3.43 ↑ A群溶血性レンサ球菌咽頭炎 1.37 ↑ RSウイルス感染症 0.51 ↑ 咽頭結膜熱 0.30 ↑ 水痘 0.26 ↓ 手足口病 6.03 ↓ ヘルパンギーナ 1.59 ↑ マイコプラズマ肺炎 0.35 ↓ 〔IDWR感染症週報 第31・32合併号／急性呼吸器感染症サーベイランス週報 第31週を参考に作成〕 —{2026年第32週の感染症動向}— 2026年第32週の全国的なトレンド 2026年第32週（8月3～9日）は、 インフルエンザの定点当たり報告数は0.52で、第26週以降増加 が続いています。 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は前週から2週連続で増加 しました。 入院サーベイランスでは、インフルエンザの新規入院患者数は78例で前週から21例増加しました。一方、COVID-19は240例で前週から28例減少しています。 小児科定点では、RSウイルス感染症は0.64で2週連続、感染性胃腸炎は3.46で2週連続の増加となりました。一方、咽頭結膜熱は0.27、A群溶血性レンサ球菌咽頭炎は1.30で、いずれも前週から減少しました。 水痘は0.25で第29週以降、手足口病は4.69で3週連続、伝染性紅斑は0.04で第29週以降の減少 となっています。ヘルパンギーナも1.31で前週から減少しました。 基幹定点では、マイコプラズマ肺炎の定点当たり報告数は0.40で、前週から増加しました エムポックス クレードは、クレード1bが5例報告されています。 都道府県別の発生動向 都道府県別では、 インフルエンザ は 沖縄県（2.30） 、 宮城県（1.64） 、 新潟県（1.64） 、 COVID-19 は 島根県（7.10） 、 山口県（6.16） 、 愛媛県（5.16） が多くなっています。 小児科定点では、RSウイルス感染症は沖縄県（2.54）、福岡県（2.41）、佐賀県（2.33）、 手足口病 は 岩手県（15.37） 、 山形県（12.12） 、 宮城県（10.45） が上位です。ヘルパンギーナは群馬県（3.76）、宮城県（3.23）、新潟県（3.23）が多くなっています。 マイコプラズマ肺炎は香川県（1.60）、群馬県（1.33）、愛知県（0.93）が上位です。 表2 第32週における主要感染症の定点当たり報告数（全国） 主要感染症 定点当たり報告数 前週からの増減 インフルエンザ 0.52 ↑ COVID-19 1.79 ↑ 感染性胃腸炎 3.46 ↑ A群溶血性レンサ球菌咽頭炎 1.30 ↓ RSウイルス感染症 0.64 ↑ 咽頭結膜熱 0.27 ↓ 水痘 0.25 ↓ 手足口病 4.69 ↓ ヘルパンギーナ 1.31 ↓ マイコプラズマ肺炎 0.40 ↑ 〔IDWR感染症週報 第31・32合併号／急性呼吸器感染症サーベイランス週報 第32週を参考に作成〕 —{注意すべき海外感染症——エボラ出血熱}— 注意すべき海外感染症——エボラ出血熱 エボラ出血熱への対応として、検疫所ではコンゴ民主共和国またはウガンダに滞在歴のある方に対して、入国（帰国）時の健康状態の確認を実施している。厚生労働省は8月17日、エボラ出血熱の流行地域の追加について事務連絡した。

写真で伝える令和8年熊本地震

検査室の被災状況と支援の現場

7月28日午後に発生した「令和8年熊本地震」では最大震度7を観測し、熊本県南部を中心に医療機関の検査室でも被害が確認されています。現在も余震が続く中、被災した医療機関では復旧に向けた対応が進められ、日本臨床衛生検査技師会（日臨技）や九州支部の会員らによる支援活動が行われています。 現地から寄せられた写真を通じて、地震発生直後の検査室の状況と、被災地の臨床検査を支える臨床検査技師らの活動を紹介します。写真はいずれも、日臨技、熊本労災病院、熊本総合病院からご提供いただきました。 地震発生直後の検査室の状況——熊本労災病院、熊本総合病院 地震直後、機材が散乱した （熊本労災） 病理検査部門も大きな被害を受けた （熊本労災） 机の書類は床に散らばった （熊本労災） 一部電灯が消えた検体検査室 （熊本総合） 標本保管室の棚は倒れた （熊本総合） 手洗い場は外れ、ドアは開閉困難に （熊本総合） 被災地支援に臨床検査技師ら 専門性生かし現地で活動 県庁調整本部に派遣された日臨技リエゾン 避難所でDVT検診を行う検査技師① 避難所でDVT検診を行う検査技師② 避難所でDVT検診を行う検査技師③ 避難所でDVT検診を行う検査技師④ DVT検診に入った臨床検査技師ら

業界ニュース2026.08.19 06:30

検体検査管理加算Ⅳ、増加続く

厚労省集計

厚生労働省は、診療報酬を算定する際の主な施設基準について、2025年8月1日時点の届け出状況をまとめ、7月22日の中央社会保険医療協議会総会に報告した。「検体検査管理加算（Ⅳ）」の届け出病院数は、前年同期から13件増の792病院となり、増加が続いた。同（Ⅲ） は前年と変わらず31病院だった。 また、「デジタル病理画像による病理診断」の施設基準を届けているのは、病院が前年同期から6件増の86病院、診療所が1件増の10施設となり増加基調を維持。病理診断のデジタル化の広がりをうかがわせている。 本ニュースは、後日発行の「THE MEDICAL & TEST JOURNAL」より、一部を先行してお届けしています。より詳しい内容をご覧いただきたい方は こちら （無料試読・年間購読のお申込み）