
Up to Date! 臨床検査エキスパートレビュー # 微生物04
真菌・抗酸菌検査は“検体選択”から始まる——スワブ検体と低収率検査を見直す
真菌・抗酸菌検査の利用実態と主な知見 Schraderらは、低結核罹患地域にある大規模アカデミック医療センターにおいて、5年間に実施された真菌および抗酸菌の塗抹・培養検査について、その利用状況と陽性率を後方視的に解析した。その結果、真菌・抗酸菌検査は、しばしば感染症の事前確率が低いと考えられる場面でも依頼されており、特に非呼吸器検体、手術室由来検体、スワブ検体で陽性率が低いことが示された。 真菌検査では、非呼吸器検体の培養陽性率は呼吸器検体より低く、スワブ検体では糸状菌の回収率が不良であった。また、真菌塗抹陽性となったスワブ検体のうち、臨床対応を実際に変えたものはごく少数であった。 抗酸菌検査でも、非呼吸器検体の塗抹陽性率は0.3%、培養陽性率は1.2%と低く、スワブ検体での培養陽性率は低かった。さらに、非呼吸器抗酸菌塗抹が臨床対応を変えた症例は極めて限られていた。 Schraderらは、真菌・抗酸菌検査を一律に減らすべきとは述べていない。むしろ、検査の価値を高めるために、下記のような対応を提案している。 スワブ検体の使用を避けること リスク因子に基づいて依頼を絞ること 同一手技での重複検体を減らすこと 非呼吸器抗酸菌塗抹には承認制や電子カルテ上でリスク因子・依頼目的・重複検体の有無を確認する臨床意思決定支援ツール(clinical decision support tool)を導入すること 微生物検査のエキスパートレビュー 真菌培養や抗酸菌培養は、日常細菌培養では検出しにくい病原体を評価するうえで重要な検査である。一方で、専用の培地、染色、長期培養、熟練した判定を要するため、検査室の人的・時間的資源を大きく消費する検査でもある。 さらに令和8年度診療報酬改定では、一般培養とあわせて真菌培養を実施した場合に真菌培養加算が新設された。これは真菌培養の労力や意義が評価されたものと考えられるが、同時に「本当に真菌培養を行うべき検体か」を見極める視点がこれまで以上に重要になる。 1.真菌培養加算を「適正利用」を考える契機に 令和8年度診療報酬改定では、同一検体について一般培養と併せた真菌培養に対して真菌培養加算が新設された。真菌培養は、一般細菌培養とは異なる培地や培養条件、観察期間、同定プロセスを要するため、検査室にとって大きな負荷を伴う。加算の新設は、こうした専門的な検査業務が評価されたものといえる。 しかし、加算が設けられたからといって、すべての検体に真菌培養を追加すればよいわけではない。むしろ、真菌培養が正当に評価される時代だからこそ、検査室は「どの検体に真菌培養を実施すべきか」を診療側と共有する必要がある。検査件数を増やすのではなく、必要な検査を、適切な検体で、適切な患者に届けることが重要である。 2.スワブ検体を避け、「より良い検体」を選ぶ 本論文で最も現場に直結するメッセージは、スワブ検体の問題である。 スワブは採取が容易で提出しやすい一方、採取できる検体量が限られ、微生物を十分に回収できないことがある。特に糸状菌や抗酸菌を対象とする検査では、検体量や検体の質が結果に大きく影響する。 Schraderらの解析でも、非呼吸器スワブ検体からの糸状菌回収率は低く、抗酸菌培養でもスワブは非スワブ検体より劣っていた。さらに、スワブからの塗抹陽性の結果が実際に治療方針を変える頻度は極めて低かった。つまり、スワブ検体で提出された真菌・抗酸菌検査は、検査室の負担に比して臨床的有用性が限られることが多い。 この結果は、日本の検査室でも参考になる点が多い。手術室や外来で「念のため」にスワブで提出される真菌・抗酸菌培養に対し、検査室は単に受け身で処理するのではなく、組織、膿、体液など、より適切な検体を推奨する役割を担うべきである。 3.依頼を断るのではなく、検査の入口を設計する Diagnostic Stewardshipとは、検査を減らすことではない。検査が最も診療に役立つように、依頼、検体採取、検査実施、結果報告の流れを設計することである。本論文でも、①非呼吸器抗酸菌塗抹の一律実施を見直すこと、②患者のリスク因子に基づいて培養依頼を絞ること、③同一患者からの過剰な重複検体を制限すること——が提案されている。 例えば、非呼吸器検体の抗酸菌塗抹は、陽性率が低く、臨床対応を変える頻度も限られるため、通常依頼ではなく、承認制とすることが考えられる。一方で、免疫不全、結核・非結核性抗酸菌症の既往、疫学的曝露、画像所見、肉芽腫性病変などのリスク因子がある場合には、積極的に実施すべきである。重要なのは、検査室が「不可」と返すことではなく、「この検査が有用となる条件」を明確に示すことである。 以上の考え方を実務に落とし込んだ依頼前チェックフローを 図 に示す。 図 真菌および抗酸菌における塗抹・培養検査の依頼前チェックフロー〔筆者作成〕 検体選択から始める検査適正化 現場で実践すべきポイントは3つに整理できる。 第一に、 真菌・抗酸菌検査の依頼時に、検体の質を確認 することである。スワブではなく、可能な限り組織、膿、体液など十分量の検体を提出してもらう。特に手術室由来検体では、採取時点でどの容器に何を提出するかを外科系診療科と事前に共有しておくことが重要である。 第二に、 リスク因子に基づく依頼ルールを整備 することである。真菌症や抗酸菌症は、免疫不全、基礎疾患、疫学的曝露、感染部位などにより事前確率が大きく変わる。電子カルテ上の依頼時コメントやチェック項目を用いて、検査の必要性を確認する仕組みを作ることが望ましい。 第三に、 重複依頼を減らす ことである。同一手技で複数検体が提出される場合、すべてに真菌・抗酸菌塗抹培養を実施する必要があるとは限らない。施設ごとの陽性率や臨床的有用性を確認し、非呼吸器検体では検体数の上限や承認制を検討することができる。 真菌培養加算の新設は、真菌培養の専門性が評価された一方で、検査室に「適正な検査利用」を求める契機でもある。真菌・抗酸菌培養は、単に依頼されたら実施する検査ではない。どの患者に、どの検体で、どの目的で実施するかを診療側と共有して初めて、その価値が最大化される。これからの微生物検査室には、検査を実施する力だけでなく、検査の入口を設計する力が求められる。 引用文献 1)Schrader SM, et al : A myco-management problem: improving utilization of fungal and mycobacterial smear and culture. J Clin Microbiol, 64 : e0003026, 2026 2)厚生労働省「診療報酬の算定方法の一部を改正する件」(令和8年厚生労働省告示第69号)

JACLaS EXPO 2026 / 株式会社日立ハイテク〈ブースNo.C-8〉
「医療を止めない」強い想いで未来を描く
開発中のデジタルソリューションも参考展示 日立ハイテクの今年度の出展テーマは「医療を止めない」。「検査を止めない」から一歩踏み込み、臨床検査は医療の基盤であり、検査関連製品やサービスの提供を通して医療を支えるという強い想いを表現した。展示ブースでは、デジタル技術を活用したソリューションを展示。既存の製品・システムに加え、開発中の参考製品も交えて来場者と意見交換し、未来の検査室を共に描いていきたいとしている。 同社はこれまで、生化学自動分析装置をはじめとする検査機器や関連サービスの提供を通じて、検査室の安定稼働を支えてきた。製品の開発・提供の基盤には「検査を止めない」という想いがあるが、今回の展示ではその考え方をさらに発展させ、「医療を止めない」をテーマに掲げた。医療現場では、検査結果が診断や治療方針の決定を支えている。検査が滞れば医療全体にも影響が及ぶことから、「検査を止めない」の先にある「医療を止めない」を前面に打ち出し、メーカーも医療従事者と共に強い覚悟を持って臨む姿勢を示した。 デジタルソリューションを中心に紹介 本出展テーマをより具体的に示すものとして、同社は「ミッションクリティカル」の考え方を整理している。検査室に求められる価値を、①故障の未然防止・予兆保全の適用、②ワークフローの最適化・業務効率化、③異常値原因の解析・検査データの価値向上の三つの観点で捉え、装置・システム・デジタルソリューションを通じて、検査業務の安定稼働と医療への貢献を支えていく考えだ。 今回展示する各ソリューションも、この三つの観点と関連づけて紹介する。単なる製品機能の説明にとどまらず、検査室の課題解決や医療現場への価値提供という視点から、来場者に活用イメージを提示する。 展示ブースでは、検査室業務を支援するデジタルソリューションを中心に紹介する。反応過程近似解析ツール「 MiRuDa 」(ミルダ)、ISO 15189に対応した業務支援システム「 LaboQ 」(ラボック)、臨床検査システム「 Lavolute 」(ラボリュート)などの既存の製品・システムに加えて、開発中のデジタルソリューションも参考展示する。「病態アセスメントシステム」は、RCPC(Reversed Clinico-Pathological Conference:検査値から病態を推論する学習手法)の考え方を取り入れ、信頼性の高い検査データを基に病態を読み解くプロセスを支援する。提出された検査データから病態を推定する考え方や解釈の流れを示すことで、臨床検査技師が病態理解を深め、学びを通じて新たな気づきを得られるよう促す。こうした支援を通じて、検査データの活用価値を高め、臨床への貢献を目指す。 また、装置から出力されるログデータ(ランプなど装置内の部品や消耗品の状態)をモニタリングし、トラブルや故障の予兆を捉えてメンテナンスを提案する仕組み「CBM(Condition Based Maintenance)」を提案する。メンテナンスの時期は従来、装置の使用回数や使用時間などを基に把握していたが、部品や消耗品などの状態を基にメンテナンスを実施できるようにし、故障の未然防止にもつなげる。 同社は、これらのソリューションのコンセプトや主な機能を展示会で紹介し、来場者から直接意見を伺うことで、現場のニーズに即した製品・システムへと磨き上げていく考えだ。 ※AI生成による未来の検査室のイメージです 自動分析装置の個別相談ブースも設置 生化学自動分析装置「 LABOSPECT 008 α 」と「 LABOSPECT 006 α 」については、各施設の運用などに合わせた相談に応じるため、個別相談ブースも設ける(事前予約制)。個別相談では、営業担当者だけでなく、開発設計者なども同席する予定だ。 また、展示ブースの壁面に設置した大型モニターでは、搬送ラインの映像をほぼ原寸大で投影する。病態解析システムなどの参考展示品については来場者に解説するプレゼンテーションの時間を設け、開発のコンセプトや活用のイメージを分かりやすく紹介する。 同社は、今回の展示を単なる製品紹介の場ではなく、検査室が抱える課題や将来像について来場者と対話する場と位置付けている。医療の現場から寄せられる声を受け止め、次の製品開発やサービス提供へつなげることで、臨床検査の新たな価値を創出したいとしている。 LABOSPECT 006 α 日立自動分析装置(医療機器製造販売届出番号:13B1X10436000043) LABOSPECT 008 α 日立自動分析装置(医療機器製造販売届出番号:13B1X10436000041)

JACLaS EXPO 2026 / 栄研化学株式会社〈ブースNo.C-5〉
「OC-SENSOR R70」、運用性と検査効率を向上
「LZテスト‘栄研’FER II」、ワイドレンジ化で再検率低減へ 栄研化学は今夏、便潜血自動分析装置「 OC-SENSOR R70 」(以下、R70)と、フェリチンキット「 LZテスト‘栄研’FERII 」(以下、FERII)を発売した。いずれも前モデルを改良した製品で、R70は試薬保冷機能を新たに搭載するなど運用性と検査効率の向上を実現した。 FERIIは測定レンジを大幅に拡大し、希釈再検査の削減など検査室の業務効率化に貢献する製品だ。 R70は、同社を代表する便潜血自動分析装置「OC-SENSOR」シリーズの最新モデル。これまでの神話などを由来とした装置名から、海外展開や商標対応を見据えた型番を取り入れ、「R70」と名付けた。 試薬保冷機能など搭載し運用改善 R70は、前モデル「OC-SENSOR PLEDIA」の320テスト/時という処理能力はそのままに、試薬の保冷機能を新たに搭載し、試薬搭載量も約2倍の最大1440テスト分まで拡充した。測定項目はヘモグロビン、カルプロテクチン、トランスフェリンの3項目に変更はないが、多項目測定時に処理能力が低下する点や、同時測定が2項目までといった前モデルの課題を解消。3項目同時測定でも320テスト/時を維持した。 OC-SENSOR R70 マーケティング統括部マーケティング推進一部一課の志賀常雄課長は、数々の改良が加えられたR70について、「保冷機能で試薬の安定性も確保され、今までのように試薬を保管する冷蔵庫と、装置とを行き来する手間がなくなる。試薬搭載量も増え、大量検体に対応する病院や施設では連続稼働できる点も大きなメリットだ」と語る。 R70ではそれ以外にも、現場の使い勝手を高めるための改良が加えられている。自動希釈再検に加え、ラックや試薬のバーコードを自動で読み取る機能も備え、従来必要だった手動スキャン作業を不要にした。志賀氏は、「煩雑だった手作業全般を自動化させ、臨床検査技師らの業務の省力化を図った。ヒューマンエラーのリスク低減にもつながる」と説明する。 一方で、検査現場で定着しているOC-SENSORシリーズの装置フォルムや操作性などは引き継ぐ。志賀氏は「OC-SENSORシリーズに慣れ親しんでいただいているユーザーも多いので、運用やデザインは継承している。R70は処理能力が劇的に進化したというよりも、日常運用をより楽に、より確実にすることを目指したのがコンセプト」と語る。現場の安定運用と負担軽減を両立する次世代装置として、健診センターや検査センター、大規模病院などを対象に販促展開を図る方針だ。 測定レンジ2,500 ng/mLで再検率低減へ 今回の展示のもう一つの目玉となるのが、FER IIだ。フェリチンを測定するラテックス凝集比濁法試薬で、従来試薬の「LZテスト‘栄研’FER」(以下、従来試薬)をバージョンアップさせたフェリチン改良試薬となる。 LZ FER II ボトルラインアップ フェリチンは体内の鉄貯蔵タンパク質で、高値、低値ともに臨床的な意義を持つ。鉄欠乏性貧血などで低下する一方で、急性肝炎による組織障害や、悪性腫瘍、再生不良性貧血などで高値を示すため、これらの疾患の診断、経過、予後判定で活用されている。 FER IIの最大の強みは、従来試薬で「5~1,000 ng/mL」だった測定範囲を、ユーザーからの強い要望を受け「5~2,500 ng/mL」のワイドレンジに改良した点だ。これまで1,000 ng/mLを超える高濃度検査はレンジオーバーになり、希釈再検査が必要だったが、2,500 ng/mLまで測定できるため、こうした手間を大幅に軽減。再検率の低減、TAT短縮に貢献する。 また、低濃度域でもラテックス粒子を工夫することで再現性を向上させ、鉄欠乏診断で重要な領域での信頼性を強化した。最新の国際標準品であるWHO 4th International Standard for Ferritinにも準拠しており、国際標準との整合性を図ったのも特徴だ。 従来試薬からは、リウマトイド因子(RF)や異好性抗体の影響を受けにくい設計も受け継いでおり、フェリチンをより特異的に測定できる。営業本部マーケティング統括部マーケティング推進四部一課(免疫・生化学)の綿引健介課長は、「フェリチンだけを正確に測定するための独自設計は、従来試薬から継承している大きな強みの一つだ」と説明する。 FER IIは、従来試薬と同様、各社の生化学分析装置での活用を見込む。綿引課長は、「従来試薬は、LZシリーズの中でも検査現場からの需要の高いアンカープロダクトだ。ユーザービリティーを向上させたFER IIを後継試薬として大きく育てていきたい」と強調する。 栄研化学の皆さん(左から2人目が志賀氏、3人目が綿引氏) 一般医療機器 OC-SENSOR R70(医療機器製造販売届出番号:09B1X10007000009) 体外診断用医薬品 LZテスト‘栄研’FER II(製造販売届出番号:09E1X80001000006)

編集部 Pick Up ニュース[9月11日号]
忙しい臨床検査技師のための注目ニュースまとめ
臨床検査技師が押さえておきたい今週注目の5本 誤った患者輸血で3回目の注意喚起 医療機能評価機構が、輸血用の血液製剤を患者との照合を行わないまま、別の患者に投与した事例について注意喚起。07年10月、16年1月に続き3回目。20年1月~26年6月末までに17件の報告。 自動血球計数装置、解析法など解説 医療検査科学会が、「血液検査に役立つ自動血球計数装置の基礎知識と症例解析」を発行。装置の特徴や症例解析をまとめたもので、国内で使用されている6社の装置の測定原理や特徴など紹介。 品質保証施設認証、新たに265施設 日臨技が、品質保証施設認証制度の2025年度審査結果を公表。新たに265施設を認証し、前年度の認証施設を併せ、認証施設数は計604施設に。新制度移行後5年目。 2025年の結核罹患率、8.0に低下 厚労省が、2025年の結核登録者情報調査年報を発表。結核罹患率(人口10万対)は8.0で、前年から0.1低下。結核低まん延国の水準である「10.0以下」を2021年以降、維持。 第73回検査技師国試、試験日2月17日 厚労省が、第73回臨床検査技師国家試験について官報告示。試験日は27年2月17日。北海道、宮城、東京、愛知、大阪、広島、香川、福岡、沖縄の9都道府県で。受験書類受付は26年12月14日から。

Up to Date! 臨床検査エキスパートレビュー # 輸血03
緊急輸血をどう最適化するか——検査モニタリングに基づく目標指向型管理
外傷性大量出血管理の基本戦略 本ガイドは、欧州の麻酔科、集中治療、救急、外傷外科など6学会からなるTask Force for Advanced Bleeding Care in Trauma(ABC-T)によって作成された 1) 。本ガイドの特徴は、外傷患者の管理を受傷直後から退院後の血栓予防まで、時系列に沿った一連のプロセスとして捉えている点にある。 基本理念は、受傷から止血までの時間を最小限に短縮し、迅速な止血(damage control resuscitation)と凝固障害の早期診断・補正を行うことにある。初期評価ではFAST(focused assessment with sonography in trauma)/POCUS(point-of-care ultrasonography)や造影全身CTを用いた出血源の検索を推奨するとともに、Hb、乳酸、base deficit(base excessのマイナス方向)、PT/INR、フィブリノゲン、血小板数などを繰り返し評価することを求めている。循環管理では、頭部外傷を伴わない患者に対し、過剰輸液を避けた許容的低血圧(収縮期血圧80〜90mmHg)を基本戦略とし、赤血球輸血はHb 70〜90g/L(7.0g/dL〜9.0g/dL)を目標とした制限的輸血戦略を採る。凝固管理では、ROTEM(rotational thromboelastometry)やトロンボエラストグラフィ(TEG)などの粘弾性検査やフィブリノゲン値を用いた目標指向型凝固管理(goal-directed coagulation therapy)を重視し、フィブリノゲン低下に対する早期補充を推奨するほか、トラネキサム酸の受傷3時間以内投与を求めている。 これらの推奨に共通するのは、あらかじめ定めた固定比率での輸血〔例:赤血球液(pRBC):新鮮凍結血漿(FFP):血小板(PC)=1:1:1〕に頼るのではなく、患者ごとの凝固異常を検査値に基づいて評価し、必要な血液製剤・凝固因子製剤を個別に選択する治療への転換である。この点は、現在の欧州における外傷性大量出血管理の標準的な考え方を示すものといえる。 輸血検査のエキスパートレビュー 1.出血の"見えにくさ"を検査値で補う——Hb/Hctと乳酸/base deficit 従来、急性出血初期ではHb/Hctは、患者が全血を失うことや、体液シフト(transcapillary refill)および輸液による血液希釈がまだ十分起こっていないため、出血評価には有用性が低いと考えられてきた。 しかし、最近では病院前のPOC-Hbも限定的ながら有意出血の予測に寄与し、病院到着後の検査室Hbはさらに高い予測能を示すことが報告されている 2) 。本ガイドでは、単回値ではなく経時的な変化を追うことの重要性が強調されている。 乳酸値は出血性ショックの重症度を反映する感度の高い指標であり、測定できない場合はbase deficitが代替となる。ただし、飲酒歴がある患者では乳酸の信頼性が低下する点も注意が必要である。 2.凝固モニタリングの選択肢——従来検査、POC、粘弾性検査 PT/INR、フィブリノゲン、血小板数といった従来検査に加え、POC-PT/INRやROTEM/TEGなどの粘弾性検査(VEM)を組み合わせたモニタリングが推奨されている。 VEMは、凝固時間、血栓強度、線溶を含めた凝固状態をリアルタイムに評価でき、従来型凝固検査では捉えられない凝固障害を検出でき、特に線溶の評価が可能である 3) 。一方で、VEMには複数の解析プラットフォームが存在するため、機器間の測定値の一致性や標準化について検証が進められている 4) 。 血小板機能検査(POC platelet function test:POC-PFT)については、ルーチンでの使用は推奨されない。抗血小板薬服用の検出には一定の有用性が報告されているものの、外傷後の転帰予測や治療方針決定への活用は、現時点でエビデンスが十分に確立していない。 3.見落とされがちな検査項目——イオン化カルシウム 大量輸血時ではクエン酸によるキレート作用で低カルシウム血症を来すことがあり、イオン化カルシウムを個別に評価する必要がある。 来院時のイオン化カルシウム低値は、死亡率ならびに24時間以内の複数回輸血および大量輸血の増加と関連し、多変量解析では赤血球5単位以上の輸血を必要とすることの独立予測因子とされた 5) 。 4.抗血栓薬服用患者への対応——DOAC/VKAの検査室での評価 PT、抗Xa活性、トロンビン時間の3種の検査で、ビタミンK拮抗薬(VKA)、Xa阻害薬、トロンビン阻害薬のいずれの薬剤による抗凝固かを鑑別できる。 Xa阻害薬の拮抗薬(中和薬)であるアンデキサネットアルファ投与後は、希釈の影響で通常の抗Xaアッセイが過大評価となるため、希釈を抑えた専用アッセイが必要である 6) 。 目標指向型管理を支える検査体制 本ガイドが一貫して示しているのは、あらかじめ定めた固定比率(例:pRBC:FFP:PC=1:1:1)で機械的に輸血を進める管理から、検査値に基づいて患者ごとの凝固異常を評価し、必要な血液製剤・凝固因子製剤を都度選択する目標指向型の管理への転換である。固定比率輸血は、初期の判断が遅れがちな超急性期を乗り切るための一時的な戦略として位置づけられており、それ自体を最終目標とすべきではない。検査部門に求められているのは、この目標指向型システムを臨床側とともに機能させるための土台づくりである。 1.検査結果が出るまでの時間を、システムの一部として管理する 目標指向型管理は、検査値が迅速かつ継続的に提供されて初めて成立する。本ガイドが示す質の管理指標( 表 ) 1) には「病院到着から、血算、PT、フィブリノゲン、カルシウム、粘弾性検査(可能な施設)一式が揃うまでの時間」が明記されており、これは単なる検査室内部の効率指標ではなく、目標指向型管理そのものが機能しているかを測る診療の質指標として位置づけられている。自施設の緊急検査の所要時間(turnaround time:TAT)を定期的に把握し、遅延が生じている場合はどの工程がボトルネックになっているかを臨床側と共有する視点が求められる。 表 外傷患者に提供されるケアの質を評価するための基準 出血性外傷患者に提供されるケアの質を評価するために、以下の基準で評価しうる 初期蘇生に反応しない低血圧患者において、出血制御のための介入(手術または塞栓術)開始までの、受傷からの時間 病院到着から、血液検査一式[全血算、プロトロンビン時間、フィブリノゲン、カルシウム、粘弾性検査(可能な場合)]が揃うまでの時間 血液検査結果に応じた適切な治療を受けた患者の割合 受傷後3時間以内にトラネキサム酸の投与を受けた患者の割合 Damage control surgeryの適応基準に沿ってdamage control手術手技の実施状況 血栓予防に沿った血栓予防の開始 〔Rossaint R, et al : Crit Care, 27 : 80, 2023より一部改変/© The Author(s)2023, CC BY 4.0.〕 2.「固定比率」から「トリガー値」への意識転換を、院内プロトコルに落とし込む 初期の凝固支持療法としては、フィブリノゲン濃縮製剤またはクリオプレシピテートとpRBCを組み合わせる戦略、あるいはFFPをpRBCに対し少なくとも1:2の比率(pRBC 2単位につきFFP 1単位以上)で投与する戦略のいずれかが示されている。さらに、大量出血にフィブリノゲン値150mg/dL以下の低フィブリノゲン血症(または粘弾性検査での機能的フィブリノゲン欠乏所見)を伴う場合には、フィブリノゲン濃縮製剤またはクリオプレシピテートによる補充が推奨されている。 検査部門としては、この「固定比率から個別化へ」の切り替えポイントとなる迅速検査、POCの導入について検討していく必要がある。漫然とした固定比率輸血の継続は、不要な血液製剤の消費や個々の患者の凝固異常を見逃すリスクにつながりかねないことも輸血管理部門としては認識しておきたい。 3.「見えない出血」「見えない凝固障害」を検査項目として意識的に拾い上げる Hb/Hct値が正常範囲であっても早期の出血をマスクしうる点、通常の凝固検査ではイオン化カルシウムの低下が反映されない点は、いずれも「検査値が正常=問題なし」という誤った安心につながりやすい落とし穴である。大量輸血が想定される症例では、血液ガス分析にイオン化カルシウムをあらかじめ組み込むなど、目標指向型管理の網から漏れやすい項目を意識的に運用に組み込む工夫が有効である。 引用文献 1) Rossaint R, et al : The European guideline on management of major bleeding and coagulopathy following trauma: sixth edition. Crit Care, 27 : 80, 2023 2)Figueiredo S, et al ; Traumabase group : How useful are haemoglobin concentration and its variations to predict significant haemorrhage in the early phase of trauma? A multicentric cohort study. Ann Intensive Care, 8 : 76, 2018 3)Gratz J, et al : Protocolised thromboelastometric-guided haemostatic management in patients with traumatic brain injury: a pilot study. Anaesthesia, 74 : 883-890, 2019 4)Neal MD, et al : A comparison between the TEG 6s and TEG 5000 analyzers to assess coagulation in trauma patients. J Trauma Acute Care Surg, 88 : 279-285, 2020 5)Magnotti LJ, et al : Admission ionized calcium levels predict the need for multiple transfusions: a prospective study of 591 critically ill trauma patients. J Trauma, 70 : 391-397, 2011 6)Bourdin M, et al : Measuring residual anti-Xa activity of direct factor Xa inhibitors after reversal with andexanet alfa. Int J Lab Hematol, 43 : 795-801, 2021

サクッと解説! 検査技師必見トピックス #22
睡眠検査技師の育成、なぜ今課題に?
睡眠医療の需要拡大と検査技師の役割の広がり を背景に、PSGの実施・解析だけでなく、CPAP導入支援や患者対応まで担える人材の育成が求められている。 現状の卒後教育は 施設ごとのOJTに依存し、施設間・地域間で教育機会に差 があるため、技量を段階的に高められる共通の教育体制づくりが課題となっている。 日本睡眠学会では 「指導検査技師」による地域横断的な育成支援 が検討されており、卒前教育から専門資格取得後まで継続して学べる仕組みの整備が重要になっている。 睡眠医療を担う臨床検査技師をどう育てるか―。7月に開かれた日本睡眠学会などの合同大会で、検査技師の教育と質の確保が話題になった。背景には、睡眠医療へのニーズが高まり、検査が多様化する一方、専門的な技術を身に付ける卒後教育が施設ごとのOJTに依存しているという事情がある。卒前教育から専門資格取得後まで、教育を「仕組み」として整える必要性が高まっている。 睡眠医療への関心が高まる中、技師教育も大きなテーマとなった学会の合同大会 睡眠検査の代表格である睡眠ポリグラフ検査(PSG)は、脳波や眼球運動、筋電図、心電図、呼吸、血中酸素飽和度などを同時に記録する。正確な検査・解析には幅広い知識と技術が必要で、患者対応やCPAP療法への支援など、検査以外の能力を求められる場面も多い。 タスクシフト・シェアの推進により、CPAP導入時の陽圧調整は、医師の指示の下で検査技師が担える業務として明確に位置付けられた。睡眠医療の現場で検査技師に求められる役割は、検査の実施・解析にとどまらず広がっている。 OJT依存、施設・地域で教育格差 ところが、検査技師が経験できる症例や教育環境は勤務先によって異なる。睡眠専門施設、大学病院、中規模病院などではPSGの実施状況や検査技師の関わり方に差がある。このため、個人の経験に依存せず、技量を初級、中級、上級などと段階的にレベルアップしていく仕組みや、特殊症例の解析や患者指導、後輩の指導までできる中堅層を増やすことが重要になっている。 背景には、CPAP市場が拡大し、その対応が急務になっていることがある。近年は簡便な携帯型睡眠検査装置の使用も拡大。睡眠障害が標榜科に追加されたこともあり、睡眠医療に取り組む施設は今後さらに増えるとみられる。 しかも睡眠障害は多様な疾患だ。非専門施設による睡眠医療への参入が広がる中、睡眠時無呼吸症候群以外の睡眠障害を十分に考慮しないまま、検査やCPAP管理が行われることを懸念する声もある。 日本睡眠学会には、睡眠検査の専門的な知識・技能を評価する「専門検査技師」の認定制度がある。しかし、専門検査技師を目指す技師の教育は、学会のセミナーや各施設でのOJTに頼る部分が大きいという。指導者や経験できる症例の偏りから、施設間、地域間で教育機会に差が生じている。 「指導検査技師」で地域の育成支援へ こうした中、浮上しているのが経験豊富な専門検査技師を教育者として活用する「指導検査技師」構想だ。同学会では、認定後10年以上の専門検査技師を指導検査技師として位置付ける方向で制度設計が進む見通しだ。自施設の後進育成だけでなく、地域の施設への教育支援や症例共有、ウェブを使った指導などを担ってもらい、所属施設を超えて技師を育てる仕組みを目指す。 教育を巡る変化は卒後だけではない。臨床検査技師の養成課程では、2021年のカリキュラム改正で「睡眠時無呼吸症候群検査」が教育項目として明記された。今年7月の合同大会では、現場の認定技師が養成校の講義や実習に関わるなど、教育機関と臨床現場をつなぐ必要性を指摘する声も上がった。 睡眠検査の質を一定に保つには、個々の検査技師の経験だけに頼らず、卒前から卒後、専門資格取得後まで学び続けられる環境が欠かせない。睡眠医療の広がりとともに、「検査を担える人をどう育てるか」が次の課題になっている( 表 )。(中) 表 睡眠検査技師の教育を巡る主な課題と方向性 今起きていること 課題 今後の方向性 睡眠検査が多様化 PSGやCPAPなど幅広い知識・技術が必要 検査レベルに応じた教育を整備 教育はOJT中心 施設・地域で指導者や症例に差 学会や地域を含めた教育体制へ 専門検査技師制度がある 新規受験や更新、後進育成が課題 「指導検査技師」構想で教育を支援 卒前教育も変化 学校で学べる内容・実習には限界 養成校と現場の認定技師が連携 精度管理の充実が必要 PSG判定などの標準化は難しい 標準手順書やサーベイなどを検討 〔編集部作成〕

変わり続ける検査の現場 #33 長崎大学病院
検査値の表示統一へ基盤を整備 生化・血液など66項目、JLACに名寄せ
長崎大学病院(長崎市、776床)の検査部が、地域医療情報連携ネットワーク(地連NW)の「あじさいネット」で検査結果の表示の統一化に取り組んでいる。地域の検査センターと組み、別の医療機関であっても医師が時系列で検査値を追えるよう、生化学や血液など66項目の表示統一の基盤を数年かけて整備した。国による電子カルテ情報の共有化サービスの本格運用が近づく中、医療機関を横断した検査情報の共有という先駆的な取り組みとなっている。 あじさいネットは、患者のカルテ情報を拠点病院やクリニック、薬局の間で共有する地域のネットワークシステム。患者同意の下、情報提供病院で受けた治療内容や検査結果などの医療情報を参加施設の間で閲覧できる。地連NWの先駆けとして2004年11月に運用が始まり、20年以上の長い運用実績を持つ。参加施設は長崎県内外に広がり、現在、情報提供病院は31、情報閲覧施設は317にまでになった。長崎大学病院は基幹の情報提供病院の一つで、同病院医療情報部の松本武浩部長(あじさいネット理事)が立ち上げ時から中心的な役割を担ってきた。 あじさいネットの機能の一つが、5つの検査センターや一部の情報提供病院が参加する「検査データ共有サービス」。クリニックの外注検査や情報提供病院の検査の結果などを会員施設が閲覧・共有(他施設情報の閲覧・共有には患者の同意が必要)でき、あじさいネット上で稼動する地域連携パスなどに検査データを自動で取り込むこともできる。 「時系列で見られないか」 「時系列で検査結果が見られるようにJLAC10を使えないだろうか」。当時の標準規格であるJLAC10コードを用い、各施設の検査結果を時系列に並べて医師が患者の経過を追えるようにする―。そんな松本氏からの提案を受け、同病院検査部の主任臨床検査技師・臼井哲也氏は、2016年ごろから、ルーティンの検査業務の合間に基盤作りを進めてきた。 検査データは多くの場合、施設によって基準値やシステム上の名称、単位設定が異なる。例えば白血球は、システム上の表記を「WBC」としていたり、結果単位を「10 3 /μL」や「10 4 /μL」、あるいは「10 9 /L」としていたりと検査室によって異なる。また、施設で用いる検査コードが電子カルテと臨床検査システム(LIS)で違うこともある。そもそも検査値が標準化されていない項目も少なくない。それをどうしたら時系列で表示できるのか。 臼井氏がまず取り組んだのは、JLAC10コードと施設コードとのひも付け(名寄せ)の作業だ。基準値や結果単位が異なることをひとまず横に置き、参加各施設から使用する検査コードを聞き取り、検査項目ごとにJLAC10コードとひも付けた。それぞれの基準値や結果単位を記載し、表計算ソフトに整理した。 ひも付けは、日本臨床検査標準協議会(JCCLS)の共用基準範囲が設定されている40項目から順次始め、設定がない項目は長崎大学病院が使う基準範囲を用いた。一方、血算は単位を変換して共用基準範囲に統一した。その後、地域連携パスで必要な検査項目を追加し、現在、ひも付けした項目は66項目にまで広がった。この表計算ファイルが、検査データの時系列表示や単位統一の基盤となった。 臼井氏 作業担当者は臼井氏1人。ルーティン業務の合間に、各参加施設から届いた施設コードを手作業でJLAC10コードとひも付けていく作業を続けた。問い合わせをしても先方の検査室に担当者がいなかったり、JLAC10コードを知らなかったりして作業はスムーズに進まない。電子カルテの検査コードとLISのコードが違うことに気付かず、コードをひも付けても検査データがつながらない事態も発生した。臼井氏は、さまざまな苦労があったと振り返る。 苦労の末に作り上げた情報基盤をエスアールエル(H.U.グループ)の担当者が発展させ、より診療に使えるような画面にしたのが、検査データ共有サービスの検査結果参照画面だという。 同サービスでは、生化学や血算、免疫の一部項目について各医療機関の検査結果を時系列で表示した( 図1 )。「見慣れたデータを見たい」という医師の要望に応えるため、それぞれの検査結果にアスタリスク(*)マークを付け、クリックすると自施設の元データがポップアップで表示されるように工夫した( 図2 )。免疫項目など基準値が異なる場合は無理に統一せず、それぞれの検査データの背景に基準値の上下限の範囲を帯状に表示することで分かるようにしている。 図1 各項目の検査結果が時系列で並ぶ 〔14回チェリーブロッサムシンポジウムポスターver3より〕 図2 ポップアップ表示のイメージ 〔14回チェリーブロッサムシンポジウムポスターver3より〕 現在、JLAC10と検査コードがひも付いているのは10病院、検査会社5社の計15施設。コロナ禍以降は運用が落ち着き、参加施設や対象項目の拡大は進んでいないという。 電カル共有へ対応必要に 厚生労働省は2026年冬ごろから電子カルテ情報共有サービスの全国運用を開始する方針で、臨床検査43項目、感染症5項目の情報共有を開始する計画だ。計48項目でも測定法や結果単位が異なるが、厚労省は4月の関連のワーキンググループで「検査値を患者さん側に見せるマイナポータルでの表示については、単位を統一できるように進めていく」と述べた。その後、厚生労働科学研究班が単位表示の統一が可能かどうか項目ごとの調査を開始している。 電子カルテ情報共有サービスの制度設計は着実に進み、医療機関を横断した診療情報の共有は、「あるかないか」ではなく「どう実装するか」の段階に入っている。その際に工程として必要になるのが、検査項目の名称やコード、単位の違いを埋める作業だ。別の医療機関の検査値を時系列で読み、診療に使える形にそろえるには、データをつなぎ合わせるための「ひも付け」が要る。長崎大学病院が地連NW「あじさいネット」で積み上げてきた作業は、その工程を先回りして経験した例と言える。 あじさいネットでの経験を振り返り、臼井氏は「情報システムに一定の理解のある検査技師が各病院に1人は必要。そうでなければ取り組みは進まないのではないか」と話す。電子カルテ情報共有サービス開始前夜の今、全国の検査室に今後の情報共有にどう対応していくかが問われている。 ※『THE MEDICAL & TEST JOURNAL』2026年8月1日号に掲載された記事の再掲です。






















































