業界ニュース2026.10.16 05:00

編集部 Pick Up ニュース［10月16日号］

忙しい臨床検査技師のための注目ニュースまとめ

臨床検査技師が押さえておきたい今週注目の5本 精度管理受検料、27年度から引き上げ 日臨技が、2027年度の精度管理調査事業から受検料を引き上げへ。事業を支える試料、輸送等の経費高騰を受けた対応。新受検料一覧をホームページで公開。 9月承認簿、体外診の新規6件 厚労省が、2026年9月分の承認簿。体外診断用医薬品は新規が6件、一部変更承認が12件。 「臨床検査科」270病院に増加 厚労省が、2025年の医療施設（動態）調査等の結果を発表。臨床検査科を標榜する一般病院は2025年10月1日時点で270施設（前年から3施設増）。病理診断科を標榜する一般病院は986施設（2施設減）。 東北大など、ALSの血中マーカー候補発見 東北大などの研究グループが、筋萎縮性側索硬化症（ALS）のうち、SOD1遺伝子変異持つ患者の血中マーカー候補として「C7orf31」を発見。患者での血中濃度が健常者に比べて有意に上昇。 医療業のカスハラ対策でマニュアル 改正労働施策総合推進法の施行受け、医療機関を含む全事業主にカスハラ防止措置を義務づけ。厚労省は医療業での対策やノウハウに関するマニュアルを年度内に策定方針。

業界ニュース2026.10.14 06:00

サクッと解説！ 検査技師必見トピックス　#24

長沢体制が本格始動、その方向性を読み解く

長沢氏が掲げる学術活動の強化 を、臨床検査技師の職能評価や会員が実感できるメリットにどうつなげるかが焦点となる。 日臨技・日技連のトップ兼任と業界の「オールジャパン」の連携で政策実現 を目指す中、日技連の組織基盤強化や組織内候補の擁立が課題となる。 改革を進めながら会員の理解をどう広げ 、学術・職能・政策を具体的な成果に結び付けられるかが長沢新体制に問われる。 日本臨床衛生検査技師会（日臨技）で6月、長沢光章氏を会長とする新体制が発足しました。副会長3人が全員交代し、理事も約半数が新任となるなど、幹部の顔ぶれも大きく変わりました。就任直後の熊本地震への対応に加え、9月の世界医学検査学会（IFBLS）と日本医学検査学会の合同学会が終わり、長沢氏が目指す事業展開のギアを上げる段階に入ります。これまでの講演などでは、「学術」「職能」「政策」を一体的に進める考えを打ち出しています。 6月27日、長沢体制が発足 「学術」を職能の評価へ 学術強化と次世代育成を掲げる長沢会長 中でも長沢氏が主張しているのが「学術活動」の強化です。「学術、技術がなければ国民の信頼は得られない」との考えから、日臨技支部や都道府県技師会、専門学会などとの連携を強化しながら、学術部門・活動の再編を進めます。臨床検査の精度管理・品質保証でも、関連学会や団体と連携し、より大きな枠組みでの体制構築を目指す構えです。 ただ、日臨技は学術活動を柱に据えてきた一方で、約7万人の臨床検査技師を抱える職能団体です。各検査領域には専門学会があり、「日臨技が学術活動をどこまで担うのか」という議論はあるでしょう。職域拡大や処遇改善など、より直接的なメリットを職能団体に期待する会員も少なくはありません。 その意味で、長沢体制を読み解くポイントとなるのが、「学術」を学術だけで終わらせず、臨床検査技師の「職能」の評価にどうつなげるかです。医療現場でさらに存在感を高めるには、検査データを読み解き、それを臨床にしっかりと伝える力が求められます。検査医だけでなく、幅広い診療科の医師や他職種と検査データを軸に対話し、診療に必要な情報を提供できる検査技師の育成も重要になります。こうした検査技師の存在価値を社会に示しながら、その成果を会員が実感できるメリットにつなげていけるかが焦点になります。 政策実現へ、日臨技・日技連トップ兼任 三つ目の柱となるのが「政策」です。診療報酬や検査制度など、臨床検査技師を取り巻く制度は日臨技だけでは変えられません。長沢氏は関係団体、学会、企業などが連携する検査業界の「オールジャパン」を掲げています。自身は7月、日臨技の政治連盟「日本臨床検査技師連盟」（日技連）の代表に就任しました。日臨技と日技連のトップを兼ね、政策実現に向けて、より機動的に動けるかも注目です。 長沢氏は、臨床検査技師の資格を持つ国会議員の必要性を訴えていますが、日臨技会長で参院議員だった宮島喜文氏が政界を退いて以降、それを担う具体的な組織内候補は見いだせていません。日技連の加入者数も8月時点で約1500人にとどまっており、組織基盤の強化という大きな課題も横たわっています。検査業界の現場の声や政策課題を国政に届け、制度に反映させる道筋を、業界全体で探ることが求められるでしょう。 「反発なくして改革なし」 昨年末の会長候補者選挙は、長沢氏が1万7127票、対立候補が1万6524票と、わずか603票差の接戦でした。今後の会務運営にあたり「反発なくして改革なし」と語る長沢氏。改革を進めるには、その狙いを幅広い会員に丁寧に伝え、理解を得ながら組織をまとめていくことも求められます。 組織のトップが変われば、人事や予算配分も変わり、そこには長沢体制が何を重視するのかが表れてきます。「学術、職能、政策」の三つをどう結び付け、具体的な成果として示せるでしょうか。長沢体制の真価が問われるのは、これからです。 （清水康功）

検査室2026.10.14 05:30

地域特性から考える「明日の検査室」　#20 山形県

山形県の環境変化と最上医療圏　臨床検査技師からの提言

医療機関の臨床検査室の運営では、それぞれのエリアでの人口推移や医療ニーズの変化、医療従事者数の変動といった、地域特性を踏まえた戦略が重要になります。 地域特性から考える「明日の検査室」は、日本臨床衛生検査技師会の医療技術部門管理資格認定・医療管理者資格認定を取得した演者が、所属する施設の地域特性をデータで示しながら、今後の検査室運営に必要な視点や備えを解説する企画です。 企画は、各地域の実情や課題に関するスライドを見ながら、音声で聞いて学べる動画シリーズとしました。目で見て、耳で聞いて、皆さんが将来の検査室運営、戦略を考える際の参考になればと思っております。（MTJ編集部） 日本臨床衛生検査技師会「医療技術部門管理資格認定、医療管理者資格認定」 日本臨床衛生検査技師会が、病院の医療技術部門の責任者やリーダーとしての資質を備えた人材を認定する「医療技術部門管理資格認定」と、その上位資格として、病院や施設の副院長や事務長などを担える人材を認定する「医療管理資格認定」制度を設けている。詳細は こちら 。

キャリア・学び2026.10.12 06:00

Up to Date！ 臨床検査エキスパートレビュー　# 輸血04

血小板輸血不応例にどう対応するか——原因の層別化から製剤選択まで

血小板輸血不応の診断から製剤選択まで 血小板輸血不応（platelet refractoriness：PR）とは、輸血後に期待される血小板数の増加が得られない状態である。Nahirniakらは、これを検査室で捉えられる現象「laboratory phenomenon」と位置づけている。一方、血小板数の増加不良が出血などの臨床転帰と直接結びつくとは限らない。 PRの原因は免疫学的機序と非免疫学的機序に大別されるが、臨床的には後者が多数を占め、免疫学的機序が明確に示される例は一部に留まる。有病率は報告によって4.8〜49.6%と幅があり、施設や疾患背景によって大きく異なる。 本論文は、Blood誌の"How I treat"シリーズの1編であり、3症例を通じてPRの診断から製剤選択までの実践的な対応を示している 1） 。輸血サービスと臨床チームの連携の必要性と、ヒト白血球抗原（HLA）適合血小板による血小板数の増加と臨床転帰の改善は必ずしも同義ではなく、その臨床的有効性には不確実性が残ることも論じている。また、補正血小板増加数（corrected count increment : CCI）を含む従来のPR評価指標の意義と限界を整理しており、検査部門がPR診断にどう関わるかを考えるうえで、具体的な手がかりを与える論文である。 輸血検査のエキスパートレビュー 1．血小板輸血不応の評価——PI・CCIの使い分け PRには複数の評価指標がある（ 表 ）。最もシンプルなのが血小板増加数（platelet increment：PI）で、輸血後血小板数から輸血前血小板数を引いた値である。 表 血小板輸血不応の評価指標と算出方法 指標 計算式 不応の判定閾値 PI （血小板増加数） 輸血後血小板数 − 輸血前血小板数 ≤5,000〜10,000/μL（1時間値）を目安 CCI （補正血小板増加数） 血小板増加数（/μL）×体表面積（m²）÷輸血血小板数（×10¹¹） <5,000（1時間値）×2回連続（TRAP定義） 〔Nahirniak S, et al : Blood, 145 : 2293-2302, 2025／Trial to Reduce Alloimmunization to Platelets Study Group : N Engl J Med, 337 : 1861-1869, 1997を基に筆者作成〕 血小板製剤の白血球除去などが抗HLA抗体の産生と免疫学的PRを予防できるかを検証したTRAP試験では、1時間値のCCIが2回連続で5×10⁹/L未満となった場合をPRと定義した 2） 。 Nahirniakらは「20〜24時間後に血小板数がほとんど変化していない」ことで反応不十分と判断する方法も実用的だと述べており、臨床現場では簡便なPIが用いられることも多い。CCIは、患者の体格と輸血血小板数を補正して輸血効果を評価できる点で有用である一方、低CCIのみから免疫学的PRと診断することはできない。輸血後早期のCCI低値は免疫学的機序を疑う手がかりとなるものの、非免疫学的要因を評価するとともに、HLA・ヒト血小板抗原（HPA）抗体検査などと組み合わせて判断する必要がある。 2．非免疫学的原因と免疫学的原因の鑑別 PRの原因として臨床的に多いのは非免疫学的機序である。発熱・感染症、脾腫、播種性血管内凝固（DIC）、活動性出血、薬剤などが代表的であり、これらが単独または複合的に作用する。 まず、非免疫学的原因の有無を確認することが診断の第一歩となる。また、製剤側ではABO適合性なども輸血後血小板増加に影響しうる。 免疫学的PRの原因として最も重要なのはHLA同種免疫であり 3） 、免疫学的PRの80〜90%を占める。HPAやABH抗原に対する抗体、薬剤依存性抗血小板抗体、GPIV（CD36）などの血小板糖タンパクに対する自己抗体も免疫学的原因となりうる。PRが持続し、明らかな非免疫学的原因を認めない場合には、HLA抗体をはじめとする免疫学的原因の検索を行う。 3．HLA抗体検査 HLA抗体の検出は、歴史的にはリンパ球傷害試験（LCT）が用いられてきたが、現在はLuminexビーズ法（固相法）が主流である。スクリーニングビーズによるパネル反応性抗体（PRA）の測定と、単一抗原ビーズ（SAB）による特異性同定を組み合わせることで、どのHLA抗原に対する抗体があるかを特定できる。 平均蛍光強度（MFI）の閾値については施設間で見解が分かれており、1,000、3,000、5,000、10,000など複数の基準が報告されている。どの閾値が臨床的な輸血不応と最もよく相関するかはいまだ確立されていないため、数値だけで判断せず、輸血不応の臨床的な背景と合わせて解釈する必要がある。 4．製剤選択 PRが疑われた場合には、まずABO同型血小板による反応を確認し、それでも増加不良が持続する場合に非免疫学的原因と、HLA・HPA抗体などの免疫学的原因を評価する（ 図 ）。 図 血小板輸血不応（PR）対応フロー 〔Nahirniak S, et al : Blood, 145 : 2293-2302, 2025を基に筆者作成〕 HLA適合血小板は現在の標準的対応として位置づけられているが、Nahirniakらはその臨床的有効性に関するエビデンスを「限定的」としている 1） 。HLAエピトープ適合（HEM）血小板と標準的なHLA抗原適合（HSM）血小板を比較した無作為化非劣性試験では、HEMはHSMに対して非劣性であり、1時間後のPIに有意差を認めなかった。また、出血や輸血必要量などの副次評価項目にも有意差は認められなかった 4） 。 ドナープールを拡大するための方策としては、2つのアプローチが論じられている。一つは、HLA-B8、HLA-B12、HLA-B35のlow-expressorドナー由来血小板を用いる方法である。このアプローチでは、対応するHLA抗体が存在しても、抗体介在性の血小板消費を受けにくい可能性がある 1） 。もう一つは、適切なHLA適合血小板を確保できない場合、患者のドナー特異的抗体（donor-specific antibody：DSA）のMFI累積値（各DSAのMFIの和）が低くなるドナーを選択するlow DSA-MFI戦略であり、ランダム血小板に代わる選択肢となりうる。 なお、Nahirniakらは、HLA適合血小板輸血を開始した後、適切な製剤を2回連続輸血しても増加不良を認める場合には抗体検査を再評価し、増加が良好または評価できない場合でも6カ月〜1年ごとの再検査を推奨している。 輸血効果の評価を原因検索と製剤選択につなげる 本論文の実践的アプローチを日常業務に取り込むうえで、3点を整理する。 Step 1 PIとCCIを輸血効果の評価指標として定着させる 繰り返し血小板輸血を受けている患者に対して、輸血後20〜24時間での血小板数確認を習慣化することがPRの早期発見につながる。 最も手軽なのはPIの確認である。CCIの算出には輸血血小板数と体表面積が必要なため、輸血管理システムや電子カルテとの連携による自動算出を検討したい。1時間後PIが≤5〜10×10⁹/Lと低値を示した場合には、ABO同型血小板での反応を確認するとともに、非免疫学的原因と免疫学的原因の評価を進める。 Step 2 非免疫学的要因を先に除外し、MFI値の解釈は慎重に PRが疑われたら、まず非免疫学的要因（発熱・感染、脾腫、DIC、薬剤）の有無を確認し、1時間PIが著明に低下している場合はHLA抗体検査を早期に実施できる体制を整えておく。 HLA抗体が検出されたとしても、MFI値とPRの関係は複雑であり、「抗体陽性＝輸血不応」と即断してはならない。施設のMFI測定系・カットオフ値と文献情報をもとにコメントを付記することで、検査室、輸血部から臨床への情報提供が具体的になる。 Step 3 HLA適合製剤の確保体制を整え、移行後も再評価を続ける HLA適合血小板の確保には、日本赤十字社への依頼手順、提供可能な日時、対応経路を事前に把握しておく必要がある。HLA型やHLA抗体情報があらかじめ得られている患者では、PR発生時の免疫学的原因の評価や適合血小板の選択を迅速に進めることができる。 HLA適合製剤へ移行した後も定期的な再評価が推奨されており、HLA抗体プロファイルに変化がないかを確認しながらドナープールと製剤選択を見直していく。 PRが疑われた場合、輸血後血小板数を確認し、PIやCCIを用いて輸血効果を客観的に評価することが重要である。持続する増加不良では、非免疫学的要因を確認し、さらにHLA・HPA抗体などの免疫学的原因を適切に検索する。 検査結果を製剤選択につなげるために、臨床医、検査室、輸血部が迅速に情報共有できる体制を整えておくことが重要である。 —{コラム「血小板輸血不応患者の出血に対するトラネキサム酸の位置づけ」}— コラム「血小板輸血不応患者の出血に対するトラネキサム酸の位置づけ」 大規模無作為化比較試験であるTREATT試験では、造血器悪性腫瘍の強力治療を受ける患者にトラネキサム酸を補助投与しても、30日以内の死亡またはWHOグレード2以上の出血を減少させなかった 5） 。 しかし、Nahirniakらは、トラネキサム酸のルーチン使用を支持するエビデンスは乏しいものの、口腔内出血などの症状を認める場合は補助療法として使用を考慮しうるとしている 1） 。 引用文献 1）Nahirniak S, et al : How I treat patients who are refractory to platelet transfusions. Blood, 145 : 2293-2302, 2025 2）Trial to Reduce Alloimmunization to Platelets Study Group : Leukocyte reduction and ultraviolet B irradiation of platelets to prevent alloimmunization and refractoriness to platelet transfusions. N Engl J Med, 337 : 1861-1869, 1997 3）Saris A, et al : Human leukocyte antigen alloimmunization and alloimmune platelet refractoriness. Transfus Med Rev, 34 : 250-257, 2020 4）Marsh JC, et al : An epitope-based approach of HLA-matched platelets for transfusion: a noninferiority crossover randomised trial. Blood, 137 : 310-322, 2021 5）Estcourt LJ, et al : Tranexamic acid versus placebo to prevent bleeding in patients with haematological malignancies and severe thrombocytopenia（TREATT）: a randomised, double-blind, parallel, phase 3 superiority trial. Lancet Haematol, 12 : e14-e22, 2025

業界ニュース2026.10.09 06:30

精度管理受検料、27年度から引き上げ

日臨技、新受検料公表

日本臨床衛生検査技師会は9月12日の理事会で、2027年度の精度管理調査事業から、受検料を引き上げることを承認した。事業に必要な試料、輸送等の経費が高騰しており、安定的な事業継続に向けて受検料を見直す。10月2日付で日臨技ホームページに新受検料を公表した。上げ幅は9.1～145.5％となる。 精度管理調査事業を巡っては、支出が予算額を上回る状況になっており、受検料改定が課題になっていた。理事会では、2025年度実績で約7000万円の赤字となったことを確認。2026～2027年度もコスト上昇が見込まれることから、受検料の引き上げが必要との意見で一致した。 本ニュースは、後日発行の「THE MEDICAL & TEST JOURNAL」より、一部を先行してお届けしています。より詳しい内容をご覧いただきたい方は こちら （無料試読・年間購読のお申込み）