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Up to Date! 臨床検査エキスパートレビュー # 輸血05

赤血球型検査(赤血球系検査)ガイドライン改訂5版とどう向き合うか——整理された構成と見逃せない実務上のポイント

赤血球型検査ガイドラインが改訂5版へ——構成・表記の整理と実務上の見直し 「赤血球型検査(赤血球系検査)ガイドライン」(以下、本ガイドライン)は、日本輸血学会(現 日本輸血・細胞治療学会)が2003年に初版を発行して以来、輸血前検査の標準的な実施手順を示す指針として、国内の輸血検査に大きな影響を与えてきた。2014年の改訂を経て、2016年に改訂2版(抗D試薬の直後判定などに関する記載)、2020年に改訂3版(乳児の赤血球系検査を中心とした改訂)、2022年に改訂4版〔不規則抗A₁・抗Bへの対応、不規則抗体の推定の考え方の整理〕と改訂が重ねられ、今回、約3年ぶりとなる改訂5版が発行された 1) 。 改訂5版の主眼は、①患者検体の項における患者誤認防止措置の記載、②採血後検体の有効期間や残余検体などの保管期間の明確化、③成人と生後4カ月未満の児の対応の類別、④精度保証の項目新設、⑤国際輸血学会(International Society of Blood Transfusion : ISBT)の血液型リストにあわせた抗原記載順の整備、⑥重複箇所の削除、⑦生後4カ月未満の児に関する記載の集約、⑧交差適合試験の項からコンピュータクロスマッチ(CCM)を独立させたことによる視認性の向上——にある。つまり、改訂4版からの変更の多くは、検査手順そのものを大きく変えるものではなく、既存の記載を整理し、参照しやすくするための改訂という性格が強い。 一方で、こうした構成面の整理の中に、不規則抗体スクリーニングに用いる赤血球の抗原構成の見直しなど、実務上見過ごせない変更も含まれている。また、患者誤認防止に関する記載が整理され、精度保証が明文化されたことは、検査技術そのものの変更ではないものの、本ガイドラインが「正しく検査を行う方法」を示すだけでなく、「医療機関全体で安全を保証する仕組み」としての性格を強めていることを示している。 輸血検査のエキスパートレビュー 改訂5版の構成・記載面の主な改訂点を「構成・表記の整理」「実務の明文化」「精度保証体制の明文化」の3つに整理したうえで( 表1 )、臨床検査技師の実務に直結するポイントを解説する。 表1 改訂5版における構成・記載面の主な改訂点の整理 改訂 主な項目 内容 構成・表記の整理 (視認性向上) CCMの独立章化 交差適合試験の一項目から独立した第11章に。該当箇所を探しやすくなった 項番号・抗原記載順の整備 項番号の追加にあわせ、従来は下線で強調していた箇所を整理。抗原の記載順をISBTの血液型リストに準拠 重複記載の削除、生後4カ月未満児の記載集約 複数章にまたがっていた乳児関連の記載を集約し、参照しやすく整理 実務の明文化 (既存運用の明記) 採血時の患者・検体照合、二度採血 従来の照合手順を2.1へ移設。ABO・RhD血液型確定のための異なる時点での二度採血は従来から継続 検体の保管期間 輸血前検体は従来通り採血から1週間を限度と明記。残余検体・使用製剤セグメントは7〜14日間の冷蔵保管が望ましいと整理 緊急時の製剤選択(9.3.1/9.3.2) 血液型確定前のO型・AB型製剤使用の記載を移設し、確定後の変更・回収手順を追記 精度保証体制の明文化 精度保証の章を新設(3.) 検査責任者の選任、機器保守管理、標準作業書、内部・外部精度管理、研修など、検査体制として求められる要件を明文化 〔池本純子,他:日本輸血細胞治療学会誌,71:597-628,2025をもとに筆者作成〕 1.構成・表記の整理——コンピュータクロスマッチの独立と記載の整理・集約 改訂4版まで交差適合試験の一項目として記載されていたCCMが、改訂5版では独立し第11章「コンピュータクロスマッチ」として章立てされ、該当箇所を探しやすくなった。あわせて、これまで複数章に分散していた生後4カ月未満の児に関する記載が集約され、抗原の記載順もISBTの血液型リストに準拠する形に整えられた 2) 。これらはいずれも検査の考え方や手順を変えるものではなく、日常業務で参照する際の利便性を高めるための改訂と位置づけられる。 2.実務の明文化——患者誤認防止のための照合手順と緊急時の製剤選択 「2.患者検体」の項には「2.1」が新設され、検査用検体の採血にあたっては、患者自身に名乗ってもらう方法やリストバンドによる確認方法などにより、患者と採血管(ラベル)との確実な照合確認を行った後に実施することが明記された。この手順自体は多くの施設ですでに運用されているものだが、患者誤認や採血管の検体誤認などの人為的な誤りによるABO血液型誤登録を防止しなければならないという記載が「2.患者検体」の項にまとめられた点には意味がある。あわせて、ABO・RhD血液型の確定にあたっては、従来通り異なる時点で採血した検体により二度判定を行うことが明記されており、これは採血患者の誤認防止と検査過誤の防止という二重の意味を持つ。 検体の取り扱いについても明文化が進んだ。輸血前検査に使用できる検体の保管期間は従来通り採血から1週間を限度とすることが明記され(過去3カ月以内の輸血歴・妊娠歴がない場合に限る)、溶血性輸血反応の原因調査に備えた残余検体・使用製剤セグメントの保管期間は、改訂4版では一般に14日間とされていたが 3) 、改訂5版では7〜14日間へと幅を持たせる形で整理された。保管温度についても4℃を目安に各施設で管理幅を設定する旨が加えられている。 同様に、患者血液型が確定できない緊急時の対応として、例外的に赤血球製剤はO型、血漿・血小板製剤はAB型を使用するという従来の記載に加え、血液型確定後は速やかに患者と同じ血液型の製剤へ変更する(未使用の異型適合血は直ちに回収する)という手順が新たに明記された(9.3.1、9.3.2)。これも多くの施設ですでに運用されてきた実務的な対応であり、新しいルールが導入されたというより、従来からの実務慣行が本ガイドライン上に明文化されたと捉えるのが実態に近い。「夜間に輸血の可能性がある施設では、自施設にて輸血検査が実施可能な体制構築を検討する」との一文(9.1)も同様の性格を持つ。 3.精度保証体制の明文化——技術論から検査室全体の品質保証へ 改訂5版では、第3章「精度保証」が新設された。検査業務の適正な実施には施設の実情に応じた検査の品質・精度を確保しなければならないとしたうえで、①検査責任者の選任、②機器の保守管理、③標準作業書の策定、④作業日誌・管理台帳の作成、⑤内部精度管理の実施と外部精度管理調査の受検、⑥適切な研修の実施——という検査体制として求められる要件が明文化されている。 これらの多くは、ISO 15189などに基づき 4) 多数の施設ですでに整備されている事項であり、新たな業務負荷を課すものではない。しかし、個別の検査手順の解説にとどまらず、検査室全体の品質保証体制までを視野に入れた記載が設けられた点は、改訂5版の性格を考えるうえで見逃せない。 4.検査実務に関わる変更点と留意点 (1)不規則抗体スクリーニング——赤血球試薬の選択と抗体検出 改訂5版では、不規則抗体スクリーニングに用いる赤血球が保有すべき抗原の記載順が整理された( 表2 )。従来のスクリーニング赤血球は、対象となる抗原に追加はなく、記載順のみが変更されている。 表2 不規則抗体スクリーニング赤血球に含むべき抗原の記載順の変更 版 スクリーニング赤血球に含むべき抗原(改訂4版:5.4/改訂5版:6.4) 改訂4版 C、c、D、E、e、Di a 、Di b 、Fy a 、Fy b 、Jk a 、Jk b 、S、s、M、N、P1、Le a 、Le b 改訂5版 D、C、E、c、e、Fy a 、Fy b 、Jk a 、Jk b 、Di a 、Di b 、S、s、M、N、P1、Le a 、Le b (抗原の追加はなく、記載順を変更) 〔池本純子,他:日本輸血細胞治療学会誌,71:597-628,2025をもとに筆者作成〕 Di a 抗原は日本人を含む東アジア系集団で頻度が高いとされ 5) 、これまでの版では、同定パネル赤血球にDi a 抗原が通常含まれていないことを踏まえ、不規則抗体スクリーニングでDi(a+)赤血球が陽性を呈した場合には抗Diaを「否定できない抗体」として考慮する、という注意書きが設けられていた。改訂5版では、この注意書きが不規則抗体スクリーニングの項(6.6)へ移されている。 あわせて、①ホモ接合体を含むことが望ましいとされる抗原にM抗原が追加された点、②生後間もない児の不規則抗体スクリーニングにおいて、母親由来の移行抗体が赤血球を含む種々の細胞などに吸着・消費されることで検出感度以下になる場合がある旨の記載が整理された点——も実務上あわせて押さえておきたい。 (2)生後4カ月未満の児に対するコンピュータクロスマッチ適用条件の明確化 構成の整理によって独立した第11章「コンピュータクロスマッチ」には、生後4カ月未満の児に関する適用条件が明確にされている(11.4)。 交差適合試験を省略するには、血液型が正しく判定されていることに加え、児または母親の血漿(血清)中に臨床的意義のある不規則抗体がないこと、児が母親由来のIgG型抗A・抗Bを含む同種抗体を保有していないことを確認しなければならない。母親由来のIgG型抗A・抗Bの確認は、児のABO血液型ウラ検査に続けて間接抗グロブリン試験を行うことで可能とされる。また、ABO血液型異型の造血幹細胞移植歴がある患者で、輸血歴や現在の血液型を輸血管理システムなどで適切に管理できている場合や緊急輸血時には、運用上の確認を徹底することを条件に、従来から適用可能とされている。 —{改訂5版を日常業務にどう活かすか——4つのポイント}— 改訂5版を日常業務にどう活かすか——4つのポイント Step 1 自施設の運用がすでにガイドラインの記載と一致しているかを確認する 今回の改訂で整理・追記された採血時の照合手順や緊急時の製剤選択手順の多くは、すでに各施設で運用されている実務的な対応である。したがって、まず取り組むべきは新しい手順の導入ではなく、自施設の手順書・マニュアルの記載がガイドラインの表現と整合しているかどうかの確認である。 リストバンドと採血管ラベルの照合を「誰が」「いつ」実施するかを手順として明確化し、血液型確定のための二度採血の運用状況や、残余検体・製剤セグメントの保管期間(7〜14日間)の設定もあわせて点検しておきたい。 Step 2 不規則抗体スクリーニング試薬・パネル赤血球の抗原構成を確認する ホモ接合体の赤血球を含むことが望ましい抗原にM抗原が加わったことを受け、自施設で使用しているスクリーニング赤血球が該当するホモ接合体の赤血球を含んでいるか、試薬の添付文書やメーカーへの確認を通じて把握しておく必要がある。含まれていない場合は、試薬切り替えの要否について輸血療法委員会などで検討することが望ましい。また、同定用パネル赤血球のDi(a+)赤血球の有無も確認しておきたい。今回の改訂は、検査試薬の見直しにつながりうる。 Step 3 自施設の精度保証体制が「3.精度保証」の要件を満たしているかを点検する ①検査責任者の選任、②機器の保守管理、③標準作業書、④作業日誌・管理台帳、⑤内部・外部精度管理、⑥研修実施という6項目について、自施設の体制が明文化・記録されているかを確認したい。多くの施設ではISO 15189などによりすでに満たされている内容だが、本ガイドラインに明記されたことを機に、文書としての整備状況を点検する良い機会といえる。 Step 4 コンピュータクロスマッチの運用規定を、独立した章の記載に沿って見直す CCMが独立した章になったことを機に、自施設の運用規定やシステム上の設定が最新の記載と整合しているかを確認したい。特に、造血幹細胞移植歴を有する患者への適用可否や、生後4カ月未満の児への適用条件(母親由来IgG抗体の確認手順を含む)は、今回記載が整理された項目であるため、該当する運用を行っている施設では優先的に見直す価値がある。 引用文献 1)池本純子,他:赤血球型検査(赤血球系検査)ガイドライン(改訂5版).日本輸血細胞治療学会誌,71:597-628,2025 2)International Society of Blood Transfusion : Table of blood group antigens within systems version 13.0. 2025(https://www.isbtweb.org/resource/tableofbloodgroupantigenswithinsystems.html,アクセス日:2026年10月) 3)奥田誠,他:赤血球型検査(赤血球系検査)ガイドライン(改訂4版).日本輸血細胞治療学会誌,68:539-556,2022 4)International Organization for Standardization : ISO 15189:2022 Medical laboratories — Requirements for quality and competence. 2022 5)Komatsu F, et al : Prevalence of diego blood group Dia antigen in Mongolians: comparison with that in Japanese. Transfus Apher Sci, 30 : 119-124, 2004

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業界ニュース2026.11.13 05:00ロックアイコン

編集部 Pick Up ニュース[11月13日号]

忙しい臨床検査技師のための注目ニュースまとめ

臨床検査技師が押さえておきたい今週注目の5本 医療職の養成・確保へ、都道府県に協議の場 厚労省の検討会は、臨床検査技師など医療職の養成・確保策を協議する会議体を、各都道府県に設ける方向で一致した。市町村や職能団体などで構成し、養成所の指定申請時にも意見を聴取する仕組み。 感染症危機対応、診断薬などの開発・生産強化へ 厚労省が、感染症危機に備えた診断薬やワクチン、治療薬などの開発・生産体制の強化に向けた検討を開始。コロナ対応で明らかになった課題を踏まえ、支援策や法制度の在り方を議論。冬ごろの取りまとめを目指す。 公立病院の経営強化へ、新ガイドライン策定 総務省が、公立病院の経営強化に向けた検討を開始。2040年に向けた地域医療構想を踏まえ、新ガイドラインや地方財政措置の在り方を議論する。新ガイドラインは2026年度中に公表する方針。 卵巣がんのコンパニオン診断薬、保険収載 中医協が、ロシュ・ダイアグノスティックスの卵巣がんコンパニオン診断薬「ベンタナ OptiView FOLR1(FOLR1-2.1)」の保険収載を了承。新規抗がん剤「エラヒア」の適応判定に使用する。 尿中有機溶剤代謝物の測定試薬、ニプロが発売 ニプロが摂南大学と共同開発した研究用試薬2製品を発売。尿中のマンデル酸などを汎用自動分析装置で測定する酵素法を採用した。用手による前処理が不要で、多数の検体を短時間で測定可能。

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細胞診の検体処理Q&A——診断につながる標本作製のコツ、教えます #01

甲状腺穿刺吸引

甲状腺結節の穿刺吸引細胞診は、針生検と比べて侵襲性が低いうえに同等の診断精度を有する術前診断法です。そのため、基本的には生検を行わず、細胞診結果を参考にして治療方針が決定されます。採取量が不十分だったり、不適切な塗抹操作によって良悪性の判別が難しくなったりすると、再検査や不必要な手術につながる可能性があります。患者さんの負担を減らすために、少ない穿刺回数で質の高い標本を作製することが重要です。 Q1.十分な細胞量を採取するには? A. 超音波で結節内に針先が確実に入っていることが大前提です。そのうえで重要なのは、陰圧をほとんどかけず(目安は 0.3mL以内 )、短時間( 3秒以内 )で上下・回転操作を行い、組織を切り取るように採取することです。 甲状腺は血流の豊富な臓器であり、濾胞性腫瘍のように毛細血管に富んだ結節もあります。そのため、強い陰圧をかけたり長時間吸引したりすると、細胞よりも血液が多く採取されてしまいます。十分な細胞を得ようとして吸引を続けた結果、かえって血液ばかりの標本になってしまうことも少なくありません。 穿刺のコツは、「吸う」のではなく「 切り取る 」イメージをもつことです。採取量の目安は、検体が針基(ハブ)内に収まる程度です( 動画1 )。 Q2.適切な塗抹法とは? A. 穿刺吸引細胞診では、組織構築を保ちやすい「 合わせ法 」を推奨します。検体をスライドガラス上に吐出したら、もう1枚のスライドガラスを直交する向きで合わせます。検体が薄く広がったら、合わせたスライドガラスを横にすり合わせることなく、そのまま 真上に 引き離して塗抹します。横にすり合わせると細胞集塊が引き延ばされ、組織構築が損なわれてしまいます。 細胞量が多い場合や検体の粘稠度が高い場合は、1回目の塗抹面のすぐ横でもう一度合わせ法を行います。すると、1つ目の塗抹面では組織構築を、2つ目の塗抹面では個々の細胞所見を観察しやすい標本ができあがります。 一方で、検体量が非常に少ない場合は、合わせ法を行っている間に乾燥変性してしまうので、検体を吐出したら何もせず、ただちに固定しましょう。 Q3.血液混入時の対処法は? A. どれだけ気をつけて穿刺していても、血液が混入してしまうことは少なくありません。血液が混入した検体をそのまま合わせ法で塗抹すると、細胞が血液成分に埋もれ、詳細な観察が難しくなってしまいます。 血液が混入した場合は、まずスライドガラスを垂直に立てて余分な血液を流し落とします。その後、垂直を保ったまま台にしっかり 叩きつけ 、血液をさらに流し落とします。この操作は思い切り行って構いません。血液をしっかり叩き落としても、細胞成分は検体を吐出した部分に残っています。続いて、検体の吐出部を避けながらティッシュペーパーで残った血液を 拭き取り 、合わせ法を行います。 適切に血液が除去されていると、2枚のスライドガラスを合わせた際に、検体がスライドガラスの端から端まで広がらず、きれいな 円形 に広がります。これが、血液除去が上手くいったサインです( 動画2 )。 また、 溶血作用 のあるLBC固定液で穿刺針内に残った検体を洗い出し、 LBC標本 を作製することも、血液混入への有効な対処法の一つです。 One Point Lecture「LBC導入のメリット」 LBC導入のメリットとして、効率的な細胞回収と乾燥・挫滅変性の回避により、検体不適正率が低減することは、皆さんご存じかと思います。 甲状腺細胞診では、溶血作用や蛋白溶解作用を有するLBC固定液を使用することで、赤血球や液状コロイドが減少し、直接塗抹標本ではそれらに埋もれていた 細胞を観察しやすくなる という利点があります。 また、甲状腺腫瘍にはユニークな免疫染色態度を示すものが少なくなく、免疫染色が鑑別に有用な場面があります。LBC標本は1検体から複数枚作製できるため、 複数抗体を用いた免疫染色 を比較的容易に行うことができます。 —{Q4.標本に厚みがある場合の対処法は?}— Q4.標本に厚みがある場合の対処法は? A. 大型の細胞集塊や組織片が採取されると、標本に厚みが出てしまい、鏡検時にピントが合いにくくなったり、集塊内部の細胞を観察しにくくなったりします。このような場合は、合わせ法で2枚のスライドガラスを重ねた状態のまま、親指と人差し指で挟み、 上下から圧力をかけて 標本を薄くします( 図1 )。 図1 標本に厚みがある場合の対処法。重なった2枚のスライドガラスを親指と人差し指で挟み、上下から圧力をかける〔筆者作成〕 この操作には、標本を薄くして観察しやすくするだけでなく、混入した血液を塗抹面の縁へ押し出す効果もあります。これにより、細胞集塊と血液成分がある程度分離され、より観察しやすい標本となります。 ちなみに、フロスト部分を持った状態で、上側のスライドガラスを押し込むように圧をかけると、フロスト部とガラス部の境界に力が集中し、スライドガラスの破損につながります。上から押すのではなく、指で挟み込むように圧をかけましょう。 Q5.固定操作で流出するコロイドへの対処法は? A. 固定操作は、塗抹後すぐに行うことが原則です。しかし、さらさらのコロイドや嚢胞液のような液状検体では、塗抹直後に固定液へ浸すことで検体がスライドガラスから剥がれ、固定液中へ流出してしまうことがあります。その結果、鏡検時にはスライドガラス上にほとんど検体が残っていない、ということも少なくありません。 液状検体が採取された場合は、血液混入時と同様に余分な液体を除去してから合わせ法を行います。その後、 10~30秒ほど 静置してから固定しましょう。このひと手間によって、乾燥変性しない程度に水分を蒸発させることができ、検体とスライドガラスとの密着性が高まります( 図2 )。 図2 液状検体では塗抹後10~30秒静置し、水分を蒸発させることにより、スライドガラスとの密着性が高まる〔筆者作成〕 穿刺は陰圧をかけず、組織を切り取るイメージで行う 血液は叩き落とし、できるだけ除去する 厚みのある検体は、塗抹時に上下から圧力をかけて薄くする

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キャリア・学び2026.11.11 05:45

細胞診の検体処理Q&A——診断につながる標本作製のコツ、教えます #00

はじめに

細胞診において、適切な細胞を採取することが重要であることは言うまでもありません。同時に、採取された細胞を診断に適した標本に仕上げることも、正確な診断を支える大切な工程です。 標本の質は、塗抹の厚さや細胞の分布、乾燥の影響、固定方法など、さまざまな要素に左右されます。塗抹の仕方によって細胞の重なりや形態の見え方が変わり、本来評価できるはずの所見を十分に観察できなくなることもあります。塗抹は単にスライドガラス上に細胞を広げる操作ではありません。採取された細胞の情報を適切に引き出し、診断につなげるための重要な技術です。 細胞診で扱う検体は、剥離細胞診や穿刺吸引細胞診、摘出臓器からの捺印・擦過細胞診など多岐にわたります。臓器や検体の性状によって、適した処理や標本作製の方法は異なります。その特徴を踏まえた対応が必要ですが、日常業務の中で、塗抹の方法や力加減、検体の取り扱いに迷う場面も少なくないのではないでしょうか。 本企画では、甲状腺、呼吸器、膵臓、脳腫瘍、リンパ節、喀痰、体腔液、子宮頸部、子宮内膜といった各分野の先生方にご協力いただき、日常業務でよく聞かれる疑問や判断に迷うポイントをQ&A形式で解説します。動画も交えることで、文章だけでは伝わりにくい手技や操作の要点を視覚的に学べる構成としました。 日々繰り返している操作だからこそ、経験的に身につけてきた手技を振り返り、その根拠や注意点を確かめることが大切です。本企画が、日頃の疑問を解消し、より良い標本作製について考えるとともに、技術の向上につなげる機会となれば幸いです。

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キャリア・学び2026.11.09 06:00ロックアイコン

知りたい!取りたい! 資格・認定 [第14回]

排尿機能検査士

排尿機能検査士制度は、泌尿器科医とともに排尿機能検査に携わるコメディカルスタッフを対象に、排尿機能検査の国内での標準化を目指して2004年に発足した。排尿機能検査に関する知識と実践能力に優れた人材を認定している。 対象は、看護師(准看護師を含む)、保健師、助産師、臨床検査技師、診療放射線技師、理学療法士、臨床工学技士など。受験申請には、尿流測定、残尿量測定、パッドテスト、膀胱内圧測定、尿漏出圧測定などの排尿機能検査について50例以上の活動実績があることが必要。また、日本専門医機構認定泌尿器科専門医の推薦、排尿機能検査士制度委員会が開催する講習会に1回以上参加していることなども求められる。資格試験は実施せず、書類審査によって認定する。更新は5年ごと。 ■日程(主な年間スケジュール) 毎年12月~翌年2月末日:認定・更新の申請受付期間 1月:講習会の受付開始(受付期間:約3カ月間、定員に達し次第締切) 5~7月頃(年度によって異なる):講習会の開催 ■ 費用 申請料5000円 認定者資格 資格更新者(有効者) 教えて! 排尿機能検査士 (回答) 排尿機能検査士制度委員会 委員(総合せき損センター 泌尿器科部長) 高橋 良輔氏 ―排尿機能検査について教えてください。また、検査に携わる人材には、どのような役割が求められますか。 排尿機能検査は、膀胱や尿道の働きを調べる検査です。尿流測定は尿の勢いや排尿にかかる時間、排尿量などを測定します。排尿後には超音波検査で残尿量を測定することも多く、どの程度尿を貯めることができ、どの程度排出できるのかを調べます。患者さんへの負担が少なく、外来でも実施しやすい検査です。さらに詳しく調べる場合には、尿道からカテーテルを挿入し、膀胱内の圧力を測定します。尿を貯めている時の膀胱の状態や、排尿する時に膀胱が十分に収縮しているかなどを評価します。こうした検査は侵襲性が高く、カテーテルの位置などにも注意が必要で、より専門的な知識や技術が求められます。 また、排尿は非常にデリケートです。病院という普段とは異なる環境で緊張し、うまく排尿できない患者さんもいます。特にカテーテルを使う検査では、手際よく準備を進めるとともに、雑談などをしながら緊張を和らげるなど、できるだけリラックスして検査を受けられる環境をつくることが大切です。 ―排尿機能検査士の認定制度は、どのような特徴がありますか。 特徴の一つとして、排尿機能検査に携わった実績をもとに認定している点が挙げられます。例えば尿流測定では、膀胱に十分な尿が貯まっていない状態で検査すると、普段の排尿状態を適切に反映できないことがあります。検査の正常値だけでなく、どのような条件で検査を行うべきかという基本的な知識を身に付け、実践経験を積んでいることが重要です。 受験申請には50例以上の活動実績を求めていますが、まず比較的取り組みやすい尿流測定や残尿量測定などで経験を積み、さらに膀胱内圧測定など専門性の高い検査にも取り組んでほしいと考えています。 ―臨床検査技師に期待すること、磨いておくべきスキルなどを教えてください。 超音波検査の経験は、排尿後の残尿量測定などにも生かせると思います。膀胱内圧測定など専門性の高い排尿機能検査を、臨床検査技師が中心となって担当している医療機関もあります。経験を積めば、泌尿器科で頼りにされる人材になれると思います。 もう一つ磨いてほしいのが、患者さんとのコミュニケーション力です。検査の技術を身に付けるだけでなく、患者さんにリラックスして検査を受けてもらえるような雰囲気をつくることが大切です。 また、普段の検査から患者さんの背景まで考える視点を持ってほしいと思います。例えば、一般の尿検査で尿の混濁や炎症所見を繰り返す患者さんがいたら、排尿機能に何らかの問題が隠れている可能性があります。検査のデータを見て気になることがあれば医師に相談し、残尿の測定を提案できるといいですね。 排尿機能検査士の詳細はこちら

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