国立病院臨床検査技師長協議会は10月17日、大阪市内で定期総会を開き、2024年度事業方針を決定した。新任の技師長、副技師長が増えてきていることから「臨床検査技師長　副臨床検査技師長マニュアル」を9年ぶりに改訂し、現在の業務に即した内容にするとした。

事業方針では、検査部門を取り巻く医療環境が急激に変化しているとし、技師長や副技師長には組織の的確な先導と迅速な対応、職場長としての資質・倫理観が求められていると指摘。技師長協議会として資質向上と倫理の高揚を図っていく方針を示した。その上で管理体制の強化や職場環境の改善など、大きく7つの事業の取り組みの方向を示した。

このうち業務統計について、年1回の運用マスタの更新により正確な業務量が反映できるよう努めていくとし、さらに保守管理のアウトソーシングを検討する予定だとした。

タスクシフト・シェアについては、国立病院臨床検査技師協会と協働で設置した検討会を委員会組織に再編し、医師の働き方改革を推進していくと明記した。各施設の事例や業務拡大の状況を調査し情報共有する。

2024年度の役員は、川上喜久会長（西新潟中央病院）が続投し、宮澤寿幸副会長（栃木医療センター）、荘司路事務局長（多磨全生園）も留任となった。