　日本臨床衛生検査技師会と日本臨床検査学教育協議会（日臨教）はこのほど、臨床検査技師養成カリキュラムの次回見直しの検討に向けて、論点を整理した報告書を共同でまとめた。総単位数を102単位から増やさずに参加型の臨地実習を充実させるなどの方向性を示した。今後、合同のワーキンググループ（WG）を設けて2025年度中に具体案をまとめ、厚生労働省に見直しを働きかける方針。

　養成カリキュラムは2022年4月の入学生から改正され、総単位数を102単位に増やした上、うち12単位を臨地実習に充てることになった。臨地実習については「必ず実施させる行為」「必ず見学させる行為」「実施が望ましい行為」を具体的に定め、さらに、学生が実習に必要な技能や態度を備えているかを確認し指導する技能修得到達度評価も導入されている。

　改正の基になった厚労省検討会の報告書（2020年4月）は、こうした見直しを盛り込む一方、新カリキュラムの適用から5年をめどに新たな見直しを検討すると明記した。その際の検討課題として、▽科目承認校の指定校への統一▽技能修得到達度評価の内容の統一▽臨地実習で学生が経験すべき行為の見直し▽学生と臨地実習施設のマッチングの仕組み―の4つを示した。

　日臨技と日臨教は、5年後とされた見直しの検討が2026年度にも見込まれることから、幹部レベルの会合を昨年4回開き、報告書をまとめた。整理した論点について調査結果などを持ち寄り、両団体合同のWGで検討して2025年度中に具体的な見直し案をまとめる予定だ。

　報告書は、4つの検討課題のうち「臨地実習で学生が経験すべき行為の見直し」について、「医学の進歩を踏まえた臨床への参加型臨地実習をさらに進めていく」とし、実習すべき内容の変更が必要か確認していくことを指摘。日臨技がまとめた資料を基に合同WGで検討するとした。マッチングの仕組みも合同WGで検討する。

●指定校への統一化に慎重

　指定校への統一については、指定校と科目承認校の専門科目に関する内容及び単位数が等しくなったことから、法制度上の統一は「必要性が考えにくい状況にある」と慎重な姿勢を示した。