　日本臨床衛生検査技師会の丸田秀夫副会長は1月17日、日本臨床検査薬協会の賀詞交歓会の挨拶で、能登半島地震に対する日臨技の対応について報告した。被災医療機関の検査室からの要請に応じるため、中部圏支部を中心にした臨床検査技師の人的派遣を拡大させる考えを示した。また、同日に宮島喜文会長が石川県に入り、必要な支援を行うための現場状況の確認と、ニーズの把握を進めていることも明らかにした。

　丸田氏は、「現地の状況は続々と（情報が）集まってきているが、いまだ混乱し情報が錯綜している」と説明。これまでに臨薬協と、日本臨床検査薬卸連合会の協力もあり、検査試薬や検査機器が現地に提供できていることに謝意を示した。また、「現地ではノロウイルス、インフルエンザ、一部でコロナウイルスの感染が広がっている。また、停電や断水が続き、日頃の検査方法からドライケミストリーやPOCTによる検査に切り替えて運用されていると聞いている」と述べた。

　日臨技としては、JMAT（日本医師会災害医療チーム）と連携して避難所でのDVT検診の活動に入ったことや、DMAT（災害派遣医療チーム）や日本赤十字社などの医療チームの一員として支援に入っていることも説明。その上で、「現地で大きな被害に遭われた病院検査室からの要請を受け、交代要員として人的派遣を始めた。北陸3県、中部圏支部を中心に活動しているが、長期にわたる支援が予測されるため、全国会員に呼びかけ、支援を拡大していく予定だ」と語った。