中医協は12月27日の総会で、臓器移植で行われる抗HLA抗体検査について、ドナーが決定していない移植待機時点でのスクリーニングに適用を拡大するかの検討を始めた。ドナーの決定を待たずに検査を行い、移植でハイリスクとされる抗体の高値症例を拾い上げて治療できれば、手術リスクの低下と臓器生着率の向上が期待できるという。

臓器移植に対する抗HLA抗体検査は、2018年の診療報酬改定で保険収載され、移植後の抗体関連型拒絶反応の確定診断（スクリーニング）とスクリーニング後の経過観察での実施が認められている。2020年には移植実施前の検査が認められ、移植前後での抗体獲得の時期確認が可能になった。これまで保険導入となった検査はドナーが決定し、手術を行う前提で実施可能とするものだった。

厚生労働省の資料によると、①移植待機期間が長期化すると抗HLA抗体の獲得可能性が高まり、拒絶反応の発症リスクが上昇する②移植待機中に抗体高値のハイリスク症例に対する脱感作療法を行うことで、臓器生着率の向上が期待できる―といったメリットがある。

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