日本産科婦人科学会は8月29日、2023年に実施した不妊治療の体外受精で生まれた子どもが、過去最多の8万5048人だったとの調査結果を公表した。前年から7842人増えた。厚生労働省によると、23年の出生数は72万7288人。9人に1人ほどが体外受精で生まれた計算になる。日産婦が統計を始めた1985年から合計で100万人を超えた。

治療件数は56万1664件で、前年より1万8000件以上増加した。治療を受けた女性は40歳前後が最も多かった。近年は新型コロナウイルス流行当初を除き、増加傾向にある。22年に行った治療で生まれた子どもは、その年に出生した子どもの約10人に1人だった。

体外受精は卵子と精子を体外で受精させた後に子宮に移植する治療で、22年4月から公的医療保険の適用対象となった。治療開始時に女性が43歳未満であることが条件。一般的に年齢が上がると、体外受精の成功率が低くなるとされる。

データを取りまとめた東邦大医療センター大森病院の片桐由起子教授（生殖医療）は「保険適用で治療のハードルが下がり、若い人の受診も増えている」と指摘。一方で「適齢期の女性は減っており、体外受精で生まれる子どもの増加がいつまで続くかは分からない」と話した。