日本臨床検査学教育協議会の坂本秀生理事長は8月22日、岡山市で開かれた日本臨床検査学教育学会学術大会で、臨床検査技師の養成カリキュラムなどについて講演した。2022年4月の入学生から導入された新カリキュラムについて「医療現場から検査技師への期待や社会情勢の変化などを反映している」と指摘。数年後に予定される次期カリキュラム改正についても「社会から望まれる、未来の臨床検査技師像」を目指すものと語った。

新カリキュラムに合わせ、養成学校に1人以上配置されることになった臨地実習調整者の役割にも言及した。調整者配置の規定は「養成学校が臨地実習にもっと関わってくださいという国からの明確なメッセージだ。教員には広く、臨地実習がどのように行われているかについて把握しておいてほしい」と要請した。

実習費用の「目安が示せれば」

講演後の質疑では、臨地実習に関わる実習費用について、病院間でのバラツキや、病院によっては値上がり傾向にある実態が示され、日臨教としての対応を求める声があった。実習費用については、受け入れ病院等によって設定され、無料から1日数千円まで幅広い契約内容がある。

坂本理事長は、「病院名は出さなくともいいので、1日当たりどの程度の費用がかかっているのかを調べる価値はある」と応じ、実態調査を検討する姿勢を示した。その上で、地域性も考慮しながら、「例えば、一般的にはこれくらいの費用がかかっているという目安が示せればと思っている」と述べた。