日本医療安全調査機構は10月22日、産科危機的出血による妊産婦死亡の再発防止へ提言をまとめた。提言では、経膣分娩で500mL以上、帝王切開で1000mL以上の出血量を「異常を認知する重要な警告ライン」とし、呼吸循環管理などの初期対応を迅速に開始することを求めた。

提言は全5項目で、全ての医療機関に対し、産科危機的出血の経過に応じて「出血に伴う異常の早期認知」「出血に対する初期対応」「集学的治療への速やかな移行」の3点を求め、さらに高次医療施設に対しては「産科危機的出血の宣言と集学的治療」を提言した。また、平時から地域の医療機関が連携し母体搬送の体制を構築しておくことを全ての医療機関に求めている。

提言では、全ての妊婦に対し児娩出直後からバイタルサインと出血量を測定するよう求めた。出血量が経膣分娩で500mL以上、帝王切開で1000mL以上を「異常を認知する重要な警告ライン」と位置付け、持続出血を認める場合、酸素投与や母体のバイタルサインのモニタリング、急速輸液の3つの初期対応を速やかに開始するとした。

その際、血液凝固障害は「致死的3徴」の1つであることから、可能な施設では血液凝固検査を行う。フィブリノゲン値が200mg/dL以下となった時点で「集学的治療への移行が望ましい」とした。検査を自施設で行えない施設は、母体搬送を考慮する。企業に対し、フィブリノゲン値を測定するPOCTの改良と普及を求めた。