日本臨床腫瘍学会や日本癌治療学会、日本癌学会など8団体は12月15日、がん遺伝子パネル検査について、初回治療から適切なタイミングで実施できるように保険適用を拡大するよう求める共同声明を発表した。2024年度診療報酬改定での対応を求め、武見敬三厚生労働相や厚生労働省保険局長、医薬局長ら幹部に申し入れた。

　声明では現在、保険診療で認められているがん遺伝子パネル検査（がんゲノムプロファイリング検査）について、「標準治療がない、または局所進行または転移が認められ標準治療が終了となった固形がん患者（終了が見込まれる患者を含む）」 のみが対象になっていると指摘。がん遺伝子パネル検査で薬物療法が可能な遺伝子変異が見つかっても全身状態の悪化等で、治療機会を逃し手遅れになってしまったケースが生じていると問題提起している。

　共同声明では、がん患者が最適なタイミングで検査を受けられるようにするため、保険償還上の課題を解決する必要があると強調。がん遺伝子パネル検査について、「初回治療から適切なタイミングで実施できるように保険適用を拡大すること」を求めている。