記録的な流行となっている感染症「百日ぜき」を巡り、国立健康危機管理研究機構国立感染症研究所などが7～9月に患者から採取した百日ぜき菌や検体を調べた結果、抗菌薬の効かない「耐性菌」が8割を占めたことが22日、分かった。耐性菌の遺伝子型は、中国で昨年流行した型に近かった。訪日客などから国内に広がった可能性がある。

新型コロナウイルスの感染対策に伴い、百日ぜき菌への免疫が弱まったとされる中、耐性菌の広がりが治療を難しくしている。感染研細菌第二部の大塚菜緒・第一室長は「感染したのが耐性菌かどうかはすぐには分からない。だが既に全国へまん延しており、耐性菌の可能性も考えて治療に当たる必要がある」と話している。

百日ぜきは激しいせきが特徴で、今年は11月9日までに累計患者数が8万5千人を超えた。現在の集計法となった2018年以降で最多だった19年の5倍以上で、患者は10代以下が多い。特に乳児は、けいれんや呼吸停止といった症状に進展し、肺炎や脳症で死亡することもある。

感染研は、全国にある地方衛生研究所の半数ほどに当たる41機関の協力を得て、各地の病院で7～9月に採取した約370検体を対象に、耐性をもたらす遺伝子変異の有無を調べた。その結果、耐性菌79.5％、通常の菌20.5％だった。薬が効かなかった患者ほど多く調べられた可能性もあるが、過去に確認された件数と比べ、耐性菌の拡大が顕著だった。

地域別の耐性菌の割合は、北海道・東北と新潟県59.6％、関東・甲信と静岡県83.8％、東海・北陸89.2％、近畿71.4％、中国・四国81.3％、九州・沖縄88.9％。

耐性菌は、通常の菌から遺伝子の一部が置き換わっており、主に使われるマクロライド系抗菌薬が効かない。他のタイプの抗菌薬で対応するが、新生児に対しては副作用リスクがあり使用できないものもある。