がんの標準治療を終えた患者らを対象に遺伝子異常を網羅的に調べ、治療法を探す「がん遺伝子パネル検査」を受けた５万人超のデータを解析した結果、実際の治療につながった割合は8％だったと、国立がん研究センターと慶応大のチームが発表した。甲状腺がんは34.8％と高い一方、膵がんと肝臓がんはいずれも1％台にとどまり、がん種により大きな開きがあることも分かった。

8日に記者会見した片岡圭亮・同センター分子腫瘍学分野長は「見つかった遺伝子異常に対応する薬があるかどうかは、がん種により違う。薬の開発が進んでおり今後、治療につながる割合は上がるとみられる」と話した。

チームは2019年6月～24年6月に国内で検査を受けた固形がん患者約5万4千人のデータを解析。治療の標的となり得る遺伝子異常が見つかった患者は72.7％だった。実際の治療につながった割合は8.0％だったが、19～20年の5.5％から23～24年は10％と増加していた。薬の開発が進んだことが背景にあると分析している。

国内未承認の薬が有効とみられる遺伝子異常が見つかった場合も、海外や適応外の薬を使用し、生存期間が改善した。

検査は19年6月から、標準治療を終えた患者らを対象に保険適用となった。成果は国際医学誌ネイチャーメディシンに掲載された。