日本産科婦人科学会は6日、体外受精させた受精卵の染色体に異常がないかどうかを調べる「着床前検査（PGT-A）」の対象を広げると発表した。従来は流産を繰り返した場合などに限っていたが、目安として女性が35歳以上の不妊症の夫婦にも広げる。

検査の細則を変更して8日にも新たな運用を始め、妊娠率の向上や流産の予防につなげる。これまでPGT-Aは、体外受精による胚移植を繰り返しても妊娠に至らない不妊症の夫婦と、流産や死産を繰り返す不育症の夫婦を対象に実施されてきた。

海外では検査によって高齢女性の妊娠率が向上するとの研究結果も報告されており、対象拡大を求める声が上がっていた。

着床前検査は、体外受精してできた受精卵の細胞を一部取り出し、染色体の数に異常がないかどうかを調べる。異常のある受精卵は流産しやすいとされ、正常な受精卵を選んで子宮に移植することで流産を減らせると期待されている。一方、ダウン症などを排除する「命の選別」につながるとの指摘もあり、学会は慎重に運用を進めてきた。

東京都内で記者会見した学会の三浦清徳常務理事は「従来は検査を受けられなかった高年齢の方にとって、間口が広がる」と話した。