慢性膵炎になると膵臓がんの発症リスクが高まることは知られていたが、リスクは一般集団の6倍以上であることが、東北大を中心に全国28の医療施設が参加した共同研究によって初めて明らかになった。

一方で、慢性膵炎と診断された後に3カ月に1回以上の定期検査を受けていた患者は受けていなかった患者に比べ、膵臓がん発症後の生存率が高いことも判明した。研究チームは「定期検査の重要性を示す結果だ。診療ガイドラインにも反映し、早期発見につながることが期待される」とコメントした。

東北大医学系研究科消化器病態学分野の正宗淳教授と、いずれも非常勤講師の松本諒太郎、菊田和宏両医師らは、2011年の1年間に参加施設で慢性膵炎の治療を受けた1110人を追跡調査し、がんの発症率や生存率を解析した。その結果、対象者全体のがんの発症リスクは一般集団の1.6。膵臓がんに限ると6.4だった。

平均11年2カ月の追跡期間中に対象者の13％に当たる143人が死亡し、最も多い死因はがんで48％を占めた。対象者全体の死亡率は一般集団と比べて20％高く、特にアルコール関連の慢性膵炎患者では49％上昇していた。一方で、アルコールに関連しない慢性膵炎患者の死亡率は一般集団と差がなかった。

慢性膵炎は、繰り返す激しい腹痛や背中の痛みに始まり、進行すると消化酵素の分泌不全による消化吸収障害と体重減少、糖尿病などをきたす疾患。アルコールの多量摂取が主要な原因だが、原因不明の例も多い。全国疫学調査では5万6千人余りの患者がいると推定されている。