日本臨床衛生検査技師会は、支部間の学術活動の連携強化に向けた組織再編の検討を進めている。新たに学術組織委員会を立ち上げ、支部学術部長らとは別に、臨床検査総合部門を除く10部門それぞれの「学術部門代表者」のポストを新設する方向。学術活動に関する支部連携、調整等での中心的な役割を持たせ、全国規模での学術ネットワークを整備する。

新設する学術組織委員会のメンバーは、日臨技の学術担当副会長と学術担当執行理事、支部学術部長7人に加え、特定の検査領域ではない臨床検査総合部門を除く10部門の学術部門代表者とする。支部にはこれまで、11部門それぞれに学術部門長が1人ずつ配置されており、全国7支部の部門長の中から1人を互選する形で各部門の代表者を選出する。すでに互選のための一部調整に入っており、今年度内での委員会設置、委員選出を目指す方針だ。

学術部門代表者は、支部の学術部門長を加えた7人による部門学術会議を定期的に開催し、支部間での横の連携、調整機能を果たす。具体的には、日本医学検査学会での部門企画等の検討や、全国研修会の企画、支部研修会の部門別テーマの検討、国家試験問題意見書の作成などを担当する。また、スムーズな世代交代や、権限の集中を防ぐため任期は3期6年を上限とする。

生理部門を3部門に分離

支部に設置されている学術部門の区分も見直す。現行の9部門3分野の体制を改め、臨床生理部門の3分野を神経生理、循環・呼吸生理、画像・超音波の3部門として独立させ、11部門の体制へ変更する。部門長と部門員は、複数部門の兼任も認める方針だ。