電子顕微鏡や質量分析装置など、大学が持つ高度な研究機器の操作や維持管理を主に担う「技術職員」が2004年度から20年間で15％減ったことが2日、分かった。文部科学省の学校基本調査を共同通信が分析した。対照的に、教員数は21％増加。国立大で教員の採用増を優先し待遇の改善が遅れたことや、私立大などで研究から教育へ軸足が移ったことが影響したとみられる。

技術職員が不足すると、大学院生や若手教員が機器を扱う傾向が強まる。研究の立案や議論、論文執筆の時間が削られるほか、最先端の機器の性能を生かし切れず、日本の研究力低下の一因となっている可能性がある。

文科省によると、技術職員は1970年代には既に減少傾向が始まっていた。2004年の国立大法人化を機に各大学が裁量を発揮し、不足を補うための採用増に動くとの期待も政府内にはあった。だが実際は04年度の1万783人が、24年度には9195人に減った。一方、教員は15万8770人から19万2531人に増えている。

国立大の技術職員は20年間で7％減。大学関係者は、人件費などに充てる国からの運営費交付金が減少したこと、企業に劣る待遇を敬遠し応募が減ったことなどを要因に挙げる。文科省は処遇改善に取り組む大学の支援を始め、21年度以降は微増に転じている。

公立大は41％減、私立大は34％減と減少幅が大きい。研究よりも地域に貢献できる人材育成や学生サービスを重視した結果だとの見方が強い。

大学の経営や人事に詳しい東京科学大の江端新吾・教授は「海外では教員と技術職員、事務職員がチームとなって機能分担し、教員は研究に集中できている。日本の大学も技術職員の必要性を認識し、待遇改善やキャリアパスの明確化に取り組むべきだ」と指摘した。