臨床検査とAIに関するシンポジウムが10月19日の日臨技九州支部医学検査学会で開かれ、検査機器メーカーの企画担当者らがAI機能への展望を語った。富士フイルム・メディカルシステム事業部の安藤豪啓氏はAI活用により、臨床検査技師の技術や知識がさらに重要になると強調。より活用しやすくする仕組みとして今後、保険適用や費用負担を踏まえた制度設計も求められるとした。

安藤氏は、特に超音波に焦点を当てて最近のAI機能の課題などを解説した。超音波ワークフローでは、慣れや熟練を要するタスクが多く、検査者の負担が大きいと指摘。実際のAI機能例として、スキャン・観察では臓器などの検査対象の検出や強調表示、計測・レポートでは検査対象の自動計測、読影サポートなどを挙げた。

AI機能の現状については、検査者の負担軽減や操作数の減少にはつながっているが、「画像の質の違いによって結果に影響が出る」「結果が確実とは言えない」といった課題があるとした。このため、AI機能を使いこなすには「検査者はスキャン技術、臨床知識を備え、単なる結果確認者ではなく、専門的な判断力を発揮することが求められる」と述べた。

シーメンスヘルスケア・ダイアグノスティクスDX事業本部の吉田健太氏は、同社の検体検査でのデジタライゼーションとして、画像解析によりデータベースを基に自動判定する尿検査のシステムなどを紹介。引き続き「自動化できる業務は機械に任せ、リソースを人にしかできない業務にシフトする製品開発を目指していく」と話した。検体検査領域でもAI活用を拡大していくという。