臨床検査技師など12の医療関係職種の養成・確保について厚生労働省の検討会は5月25日開かれ、都道府県ごとに需給状況を把握し対策を講じていく方向性を共有した。各都道府県が養成学校の入学・卒業者の動向を含めて実態を把握し、「なり手」の確保や養成体制の連携、再編を計画的に進める。

日本臨床衛生検査技師会会長の横地常広構成員は会合で、日本臨床検査学教育協議会を通じて実施した実態調査の結果を報告した。

それによると臨床検査技師の養成校は計103校が38都道府県に所在し、入学定員は計5787人。養成校が1校のみの県は17県で、9県には養成校がない。東京・埼玉・大阪の3都府県の28校で定員総数の3割を占め、都道府県によって養成体制がさまざまだった。

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