日本医学会連合など医歯学関係の17団体・学会は9月5日付で、「臨床医学・歯学の教育及び研究におけるご遺体の取扱いに関する共同声明」を発表した。声明では、死者の尊厳と献体者・遺族への深い敬意が不可欠だとし、会員による不適切な行為が確認された場合は厳正に対応すると宣言している。

声明は、日本の医学・歯学教育や外科手術手技研修などが、無償・無条件で提供される献体によって支えられていると指摘。その信頼を裏切らないよう、献体者や家族に対し誠意を持って行動することを求めた。その上で、遺体を用いる全ての関係者に対し、「献体解剖倫理指針」や関連ガイドラインの順守を要請。遺体の管理は個別の解剖学教室のみならず大学全体の責任であるとし、組織的な管理体制の徹底を促した。

また、臓器や遺体の画像データを含む個人情報は厳密に管理し、不適切な共有を行わないことも明記した。