日本臨床衛生検査技師会の直田健太郎執行理事は1月11日、岡山市で開かれた日臨技中四国支部研修会で「災害対応を実効性あるものとするために県単位で考える課題と方策」をテーマに講演し、県技師会や技師会員に求められている役割について解説した。大規模災害時に職能団体としての支援を行うためには、行政等との協定を結んでおくことが重要と指摘。スムーズな支援活動には事前の体制づくりが不可欠との認識を示した。

直田氏は、災害時には情報や人手、物資がいずれも不足するとし、これらの課題を見込んで県や検査薬卸との災害協定を締結しておく必要性に言及。移動手段や物資提供、補償をはじめ、平時の県主催の防災訓練や、災害時の現地対策本部に参加できることなどをメリットに挙げた。協定を結んでおくことで、技師派遣の際に所属施設の理解が得やすくなるとの見方も示した。

人材バンクへの協力も要請

人材確保に関しては、日臨技として、災害時の検査技師派遣の調整、手続きを迅速に行う「人材バンク」を4月から運用開始すると紹介。技師会員に事前登録を求めるシステムとしたが、「登録したから必ず行かなければならないわけではない。職場や家庭の事情に合わせて判断できる。まずは手を挙げるという意思表示だけでも大きな意義がある」と協力を求めた。

今後も職能団体として、災害対策の仕組みづくりに意欲を見せる一方で、「これらが絵に描いた餅にならないようにするには、県技師会の皆さんの運用と、会員一人一人の平時からの備えにかかっている」とも強調した。同日の研修会に、県技師会幹部や技師長らが参加していることにも触れ、「影響力のある方々がポジティブにやろうと声かけをしていただければ組織は動いていく」と呼びかけた。