日本臨床衛生検査技師会の横地常広会長は2月15日、第8回大臨技医学検査学会で講演し、2026年度診療報酬改定のポイントを解説した。特に、看護師と臨床検査技師ら5職種が協働で病棟業務を担う体制を評価する「看護・多職種協働加算」が新設された意義を強調。加算新設を受け、検査技師の病棟配置の対応が求められるとの認識を示した。

横地会長は今後、「検査技師の病棟配置が、どの程度の現場で取り組まれ、どのくらいの効果が出ているのか。2年後の次々回改定で、加算の影響は必ず検証される」と指摘。「報酬が付与されたにもかかわらず、検査技師の病棟配置が進まないという状況を回避するため、実効性のある形での促進が不可欠だ」と述べ、現場での対応を強く求めた。