全日本病院協会の神野正博会長は2月21日の理事会・常任理事会で、2026年度診療報酬改定で新設される「看護・多職種協働加算」を積極的に届け出るよう呼びかけた。会議後、神野会長が本紙の取材に答えた。

全日病は19日、日本理学療法士協会、日本作業療法士協会、日本言語聴覚士協会の3団体と面会し、賃上げと人員確保を確実に推進するよう要望を受けた。その際に、多職種連携への前向きな対応も話題になったという。

面会時、多職種連携を巡って神野会長が「単位数に縛られることなく病棟内でリハビリテーションが提供できるのは画期的」と述べたのに対し、3団体も同意。その上で3団体からは「看護師が足りないからといって、日頃行っていない業務を指示されて対応するのは難しいことも理解してほしい」との認識が示された。【MEDIFAX】