全日本自治団体労働組合（自治労）は3月5日、公立・公的医療機関に勤める組合員を対象としたアンケート調査の結果を発表した。

臨床検査技師や看護師など対象の7職種全てで、夜勤のある人は夜勤のない人に比べ「職場を辞めたい」と考える割合が高かった。月の夜勤回数が多いほど離職を検討する率も高く、夜勤負担と離職意向の相関がうかがえる結果となった。

調査は2025年11月から2026年1月にかけてウェブで実施し、有効回答1万1661人を集計した。臨床検査技師は4.6％（538人）だった。