日本医療検査科学会の高橋聡理事長（札幌医科大学）は10月3日、同学会第57回大会で今後の学会の方向性をテーマに講演した。医療現場でのさらなる普及が見込まれるPOCT製品への対応を今後の重点課題に挙げ、学会内のPOC技術委員会で人材育成を進める方針を示した。また、幅広い診療科に導入されているPOCT製品の管理業務について、診療報酬上の加算を国に求めていく考えを明らかにした。

高橋理事長は講演で、近年、POCT製品の技術開発が進んでおり、「今後はベッドサイドや外来診療の場ですぐに検査結果が得られるような製品が間違いなく普及してくる」と見通した。その上で、POCT製品についての専門的指導や支援、助言などを的確に行える人材育成が重要になると強調。学会のPOC技術委員会で認定POCコーディネーターの育成に取り組んでいるとした上で、「多くの知識を持ち、一定の水準を学会が担保している。ぜひ、現場で存在感を発揮してほしい」と呼びかけた。

学会としては人材育成と並行して、POCTの管理業務に対する診療報酬上の評価を求めていく考えも示した。高橋理事長は、「検査部内の装置はしっかりと管理されている一方で、それぞれの診療科にあるものは管理が十分でないケースが多い」と現状を指摘。その上で、「院内でPOCを理解している人材がしっかり管理する。管理の手間を十分にアピールしながら診療報酬の加算に結び付けていきたい。POC技術委員会による人材育成などの活動は非常に重要になってくる」との考えを示した。