輸血医療をテーマにしたシンポジウムが11月29日の日臨技中四国支部医学検査学会で開かれ、迅速で安全な輸血実施を目指した取り組みが報告された。血液製剤の適正使用、新人教育などについて、継続的な活動と体制構築の必要性が示された。

倉敷中央病院臨床検査技術部の加塩奈美氏は、血液製剤の適正使用の取り組みについて講演。積極的に臨床とコミュニケーションをとり、状況に応じた提案やきめ細やかな調整が適正使用につながっていると述べた。

同院では1978年に独立した輸血部門として血液治療センターを設立。医師、看護師、薬剤師、臨床検査技師などから構成され、一元管理と、血液製剤払い出し後の取り扱いに関する院内ルールを徹底し、不適正管理や患者取り違えを防止している。

救命救急センターでも血液製剤を常備しない運用を行っていたが、緊急輸血が迅速に開始できない事例が発生した。これを受け、緊急時は「超緊急輸血」として迅速に供給できる体制を構築。血液治療センターから現場へ血液製剤を持って行く超緊急運用を始めた。加塩氏は「臨床検査技師が現場に赴くことで、輸血前検体の採取などについて助言し、より迅速な血液製剤の払い出しに貢献できている」と話した。

愛媛大学医学部附属病院輸血細胞治療部の岡本康二氏は、輸血業務の新人教育などの取り組みを紹介。経験が少ない臨床検査技師の不安を払拭するためには、手順書を作成し、ヒューマンエラー防止対策を実施して、応援体制を構築した上で粘り強く教育することが重要だと指摘した。

同院では、時間外担当技師に新人教育プログラム（講義と実習）を実施。修了試験では血液型検査や赤血球液のABO同型緊急出庫・通常クロスなどを一定時間内に終了できるか確認している。一方、輸血専任技師は年次ごとに教育目標を設定。各技師の意向も踏まえて1年間の到達目標を設定し評価している。