厚生労働省が15日に開いた医道審議会の部会は、「睡眠障害」を単独で標榜可能な診療科名と組み合わせて標榜できるようにすることについて、積極的な意見が大勢を占めた。部会長を務める五十嵐隆・国立成育医療研究センター理事長は、これまでの議論で「賛同する方がほとんどだった」と述べ、3月開催予定の次回部会に向け、議論の取りまとめの準備を厚労省に求めた。

厚労省が開いたのは医道審の医道分科会・診療科名標榜部会。睡眠障害の標榜を巡っては、日本睡眠学会が昨年4月、関係6学会の賛同を集めた上で国に要望していた。早期の睡眠障害の診断治療を通じた健康増進や、医療者への知識・技術の普及啓発が狙いだ。要望を受けて、厚労省は昨年9月の部会で、標榜の是非を巡る議論を開始した。

15日の部会に参考人として出席した日本睡眠学会の内村直尚理事長（久留米大学長）は、睡眠障害を抱える患者のうち、約85％が不眠症だと説明した。不眠症の患者を診療科別に見ると、内科での対応が約54％と最も多く、次いで精神科が約32％を占めるなどのデータを提示した。学会が展開する教育活動についても紹介した。【MEDIFAX】