熊本地震の被災地の病院は、断水や物資不足に直面しながら負傷者対応に当たる。2024年の石川県・能登半島沖地震で被災した珠洲市総合病院の浜田秀剛院長（68）が5日までに取材に応じ「自らも被災しながら働く病院職員も多いだろう」と指摘。医療を支える人たちが日常生活を取り戻し、働き続けられるための支援を訴えた。

地震当時は165床を抱え、災害拠点病院でもあったが、出勤できた職員は3分の1。病棟で寝泊まりする職員も多かった。給排水は停止し、給水車頼りに。傷病者の受け入れは想定の10倍、入院は数日で50人増えた。「いざ被災すると力が及ばないことがあまりに多く、何を支援してもらうべきかも分からない。外からの人的支援を頼ることは重要だ」と浜田院長は話す。

当時は災害派遣医療チーム（DMAT）が入り、透析が必要な入院患者や手術が必要な重傷者、計約200人を転院搬送するなど主導的に動いてくれたことが精神的な支えになった。初期の混乱が収まると調理員や看護師など職員の離職が続き、病床を115床に減らした。離職理由は自宅の被災などさまざま。浜田院長は「精神的なケアが上手にできなかった」と振り返る。「熊本の現場でも、職員の精神面を支えられるリーダーのような存在がいてくれたら助かるはずだ」と指摘した。