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抗HLA抗体検査とNGS法、エビデンス踏まえ対象拡大へ
中医協、移植医療が論点に 委員から異論は出ず

中医協総会は10月29日、2026年度診療報酬改定に向けた個別事項として移植医療を取り上げた。この中で、移植待機患者に対する抗HLA抗体スクリーニング検査と、臍帯血移植でのNGS(次世代シーケンサー)法について、対象拡大を視野に入れた検討が論点に挙がった。出席委員から異論は出なかった。
移植待機患者に対する抗HLA抗体スクリーニング検査は24年度診療報酬改定で、感作歴のある症例のみ算定が可能となったが、感作歴のない症例でも陽性となることが多いことが報告されている。また、臍帯血移植では臍帯血のHLA検査などの安全性確認試験が必要になるが、その方法には従来法に加え、近年はNGS法が普及している。
一方で、従来法では測定できず、NGS法によってのみ測定可能なHLAの型が存在し、その中で好中球の生着や白血病再発に関連する型が存在することが示されている。
厚生労働省はこうした最近のエビデンスなどを踏まえ、抗HLA抗体スクリーニング検査では感作歴にかかわらず測定を実施することで、臍帯血移植ではNGS法によるタイピングで事前に不適合な臍帯血ユニットを回避することで、それぞれ生着率向上などが期待できると説明。▽抗HLA抗体検査の対象患者の要件▽NGS法が従来法よりも移植成績が向上するエビデンスが示されていることを踏まえた臍帯血移植の評価の在り方―をそれぞれ改めて検討していくことを論点に挙げた。
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