日本臨床衛生検査技師会が、7月28日に発生し最大震度7を観測した熊本地震の支援活動を本格化させている。地震発生の翌29日に「日臨技災害対策本部」を設置し、8月1日には熊本県保健医療福祉調整本部にリエゾン（連絡・調整担当者）を派遣。熊本県臨床検査技師会（田中信次会長）とも連携しながら、現地の病院検査室の被害実態や、支援ニーズの把握を急いでいる。

8月3日には日臨技で安全・危機管理を担当する奥沢悦子執行理事らが熊本総合病院、熊本労災病院を視察。検査室の現状や職員の勤務・休息状況、人的・物的支援の必要性などを確認した。同月11日には長沢光章会長も現地に入り、被災病院を訪れる予定だ。

宇城市、八代市の避難所で

一方、8月8・9の両日には被害が大きいとされる宇城市、八代市の指定避難所などで、エコノミークラス症候群の予防を目的としたDVT（深部静脈血栓症）検診を実施する予定。その時期にリエゾンとして現地に入る實原正明副会長のほか、九州支部の花牟礼（※示すヘンに豊）富美雄支部長、川崎辰彦副支部長が加わる。九州支部を中心とする臨床検査技師20人を1班10人の2班に編成し、2日間にわたり避難所での支援活動に当たる。

また、奥沢執行理事に続く8月末までのリエゾン派遣ローテーションも決めた。實原副会長、丸田秀夫副会長、事務局の板橋匠美・政策調査課長（災害対応担当）、宇城研悟執行理事、原田典明執行理事、滝野寿副会長、益田泰蔵常務理事が、県庁調整本部に交互に入る。

日臨技は今後、現地リエゾンからの情報を基に、災害対策本部を継続的に開き、必要な支援策を検討していく方針だ。